営業説明や商談で「説明疲れ」75.1%...伝え手も受け手もストレスから解放されるにはどうしたら LOOV調査

   AIを活用してプレゼンテーションを自動化するソリューション「TALKsmith(トークスミス)」を展開するLOOV(ルーブ、東京都目黒区)は、2026年4月1日、20代~50代のビジネスパーソン1058人を対象とした「聞くパフォーマンス(聞きパ)」の実態について調査し、その結果を発表した。

  • 株式会社LOOV調べ
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聞き手が情報の「解読作業」を強いられ、本来のスピードで納得できていない実態

   調査では、営業説明や商談、サービス案内などを「聞く」場面において、「知りたい情報にたどり着かない」「結論が分かりにくい」といった説明に対し、疲れや負荷を感じた経験について聞いたところ、「よくある」(18.0%)と「時々ある」(57.1%)をあわせて、75.1%がその経験があると回答した。LOOVは「説明の場が価値訴求の場である以前に、聞き手にとってはすでにエネルギーを要する行為になっていることを示しています」としている。

   また、営業説明や商談中に、「つまりこういうことだろう」と自分で意味を推測・再解釈した経験がある人は「よくある」(22.9%)と「時々ある」(55.0%)をあわせて、77.9%にのぼった。さらに、納得に至るまでのロス時間は「6~10分」が42.2%で最多となった。「21分以上」(6.9%)、「11~20分程度」(14.1%)とあわせると、6分以上かかる人は63.2%に達した。

   LOOVは、「伝え手のペースや構成に合わせることで、聞き手が情報を自分の頭の中で再編集する『解読作業』を強いられ、本来のスピードで納得できていない実態を示しています」と指摘した。

「聞くパフォーマンス(聞きパ)」を低下させる3つの要因は

   調査では、「聞くパフォーマンス(聞きパ)」を低下させる要因として、時間、理解、心理の面が浮き彫りになった。

   時間の面では、「短い答えで済む内容でも、わざわざ日程を調整したり、余計なアイスブレイクに付き合わされたりする『時間コスト』にストレスを感じることはあるか」を聞くと、「よくある」は18.3%、「時々ある」は51.0%で、合計で69.3%がストレスを感じている結果が出た。

   理解の面では、「営業担当者の説明に疑問や不明点を感じながらも、途中で話を遮りづらく、そのまま聞き続けた経験はあるか」を聞くと、「よくある」は17.7%、「時々ある」は50.8%で、合計で68.5%となった。

   心理の面では、「営業担当者の説明で、自分が知りたいこと(価格・事例など)と、相手が話したいないようがズレていて苛々したことはあるか」を聞くと、「よくある」は16.0%、「時々ある」は54.9%で、合計で70.9%となった。

   一方、「商品やサービスの説明を受ける際に、要点にたどり着くまでに時間がかかると、その企業との商談や取引を前向きに検討しにくくなるか」と聞くと、「強く感じる」は15.4%、「やや感じる」は61.9%で、合計77.3%が検討意欲が低下していると回答した。実際の行動では、「検討の優先順位が下がった」が41.5%、「検討を後回しにした」が26.9%、「検討自体をやめた」が25.6%、「比較候補から外した」が25.6%と続いた。

   さらに、「商品・サービスの説明を受ける際、内容を理解・納得するまでの負担が大きいと感じたことで、検討を中断したり後回しにしたことはあるか(複数回答)」を聞くと、「詳しい話は聞きたいが、営業担当者と直接話すと断りづらくなるのが嫌で、問い合わせをやめた」が最多の33.5%、次いで「1つの疑問を解消するために、日程調整や数日間のやり取りが必要になり、面倒になってやめた」が30.3%となった。

「双方の想いのズレが、ビジネスの停滞(ノイズ)を生んでいる」

   LOOVの代表取締役・内田雅人氏は、今回の調査において「浮き彫りになったのは、顧客一人ひとりに丁寧に説明しようとする『伝え手の真摯な努力』が、現代の、多様かつスピーディーに効率よく決断したいという聞き手との間で、構造的なミスマッチを起こしていることで企業にとって無自覚かつ致命的な機会損失を生んでいるという残酷な事実です」とコメントを寄せる。

   そのうえで「これは伝え手と聞く側の受け手それぞれの能力の問題ではありません。伝え手は『もっと詳しく教えたい』と願い、受け手は『自分のペースで、核心を早く知りたい』と願う。この双方の想いのズレが、ビジネスの停滞(ノイズ)を生んでいる。私たちはこの状態を、聞くパフォーマンス=『聞きパ』という言葉で定義しました」と説明。同社では「伝え手も、受け手も、双方がストレスから解放され、真に創造的な対話に集中できる」ソリューションの提供を目指しているという。

   調査は2026年3月18日~23日にインターネットで行われ、20代~50代の男女1058人を対象とした。

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