英語社内公用語化の大波で中堅社員ピンチ 「英対話」学習は苦手組救うか

   Gabaマンツーマン英会話の調査（2011年）によると、日本企業の33.3％もが将来の「英語の社内公用語化」に前向きだという。

   一方で別の調査によると、社会人の実に72.6％が英語でのコミュニケーションができないと回答し（クロスマーケティング、2012年）、TOEFLの平均スコア（2010年度、最高100点）でも日本はアジア30か国中27位の70点留まり。お隣の韓国などと比べても10点以上の差をつけられており、日本人ビジネスパーソンの英語力はお寒い限りといわざるを得ない。

「読み・書き」が英語学習の中心だった世代

COCO塾の授業の様子

   中でも深刻なのは、現場の第一線で働く30～40代の中堅社員たちだ。2012年4月に新ブランドの英会話スクール「COCO塾」を立ち上げたニチイ学館・教育事業統括本部次長の平尾佳世子さんによると、この世代では英語教育というと「読み・書き」が中心で、英会話教育が低年齢化・充実化した最近の若手社員に比べ特に「会話力」に自信がない、という人が少なくないという。

「これまで英語を必要としていたのは、海外を相手に仕事をする人が中心でした。しかし最近では、国内企業でも外国人社員の採用も増えつつあり、より多くの人が英語でのコミュニケーション能力を身に付ける必要に迫られています。ましてやともに仕事をするならば、借り物の『英会話』だけではなく、相手の文化背景や価値観も理解してのより深いコミュニケーション、いわば『英対話』が求められてきます」

   これからの時代、ビジネスパーソンとして生き残るにはそれだけの英語力、いや「英対話」力が必要不可欠だというわけだ。