2018年 12月 11日 (火)

言い方、伝え方一つで、医療が変わる

印刷

■「医療現場の行動経済学――すれ違う医者と患者――」(大竹文雄・平井啓編著、東洋経済新報社)

trend_20181129154211.jpg
「胆のうポリープ、ちょっと大きくなりましたね。もう、そろそろ取った方がいいように思いますが・・・」

   この夏、医師のこの一言で、評者にとって人生初の、入院・手術が決まった。

   20年にわたって経過観察を続けていた胆のうポリープだった。長年、人間ドックを受けるたびに「経過を見ましょう」で済んでいたので、今年も大丈夫だろうと高をくくっていたのだが、超音波検査で気になる異変があったらしい。

   突然の宣告に焦った私を安心させようとするかのように、10年来の顔なじみの医師は、大したことではないという感じで、こう語った。

「9割方、大丈夫だと思いますが、そろそろ年齢も年齢なので、万一のことを考えてのことです」
「腹腔鏡での胆のう切除なんて、誰でもやってますから、心配いりませんよ」
「慌てる必要はありません。20年もかけて育ってきたんだし、一刻を争うようなことではありません。年内、どこかで時間がとれたときに、手術すればいいと思います」

   そう言われても、落ち着かないので、3週間後、夏休みを利用して取った。結果は良性で事なきを得たが、手術までの日々、ときどき、「9割方、大丈夫」という医師の言葉を思い出しては不安になった。

(9割方、大丈夫ということは、「1割」は危ないということか・・・)
(どうせ、取らなくてはならないのだったら、もっと早く、取った方がいいと言ってくれればよかったのに。もし手遅れだったら・・・)

   がん体験のある連れ合い(医療職)は、「腹腔鏡で取れるんでしょう。なら、大したことない。何、心配してるのよ」と一笑に付すが、つい、よからぬ方向へと思考が傾く。

   医師の説明と患者の受け止めには、意外なほど、ギャップがあることを思い知らされた経験だった。

医師の言い方一つで、患者の行動は大きく変わる

   本書は、このような、医療現場でしばしば見られる医師と患者のすれ違いが、なぜ起こるのか、また、検診の受診率を上げるには、どのようなメッセージを送れば効果的かなど、行動経済学の知見に基づき、わかりやすく教えてくれる。最近、霞ヶ関で、流行っているナッジ理論についても、多くの具体例が挙げられ、理解を深める上で役に立つ。

   がん患者を対象に行われた研究において、「この治療を受けると90%の人が治ります」という文章を提示した場合と、「この治療を受けても10%の人は治りません」という文章を提示した場合では、「治療を受ける」と回答した割合は、前者の方が10%程度多かったという。

   実質的に両者は、同じ内容の文章だが、患者の受け止めは大きく異なっていたのである。

   行動経済学は、こうした差異が生じる理由を、「損失回避」という人間の思考のクセから説明する。数値的には同じだとしても、利得と損失では、損失の方が本人にとって大きく感じられるというのだ。一説には、利得よりも損失の方が2.5倍の大きさで感じるそうだ。

   その結果、どうしても損失が生じるような選択には消極的になりがちとなる。しばしば株の損切りが難しいといわれるが、それも、こうした特性によるという。

   伝統的な経済学の世界では、人間は合理的な存在であることが前提となっているが、我々が日常的に経験しているように、決してそんなことはない。医療現場で、よりよい意思決定を実現するためには、人間の認知にはこうしたバイアスがあることを認識した上で、医師・患者間のコミュニケーションが行われる必要があるのだ。

【霞ヶ関官僚が読む本】現役の霞ヶ関官僚幹部らが交代で「本や資料をどう読むか」「読書を仕事にどう生かすのか」などを綴るひと味変わった書評コラムです。
今すぐ無料会員に登録して、コメントを書き込もう!

注目情報

PR
J-CAST会社ウォッチ会員向けセミナー
しごとの学校
  • ついに第1号か!? GDPR違反で巨額制裁金 課される企業はあの......

  • 「就活応援」トークライブ北条かや×石渡嶺司の「会社に騙されないシューカツ」

  • 追悼
    J-CASTニュースをフォローして
    最新情報をチェック
    電子書籍 フジ三太郎とサトウサンペイ 好評発売中