2019年 11月 19日 (火)

超大国アメリカの今をメディアからアプローチ

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アメリカにおける「調査報道」の現状も解説

   他の執筆者には、パナマ文書の報道でも著名で、日本記者クラブ賞(2018 年度)を受賞した奥山俊宏・朝日新聞編集委員や、2016年のアメリカ大統領選挙の取材でトランプ氏が当選したアメリカの現状の取材で、ボーン・上田記念国際記者賞(2018年度)を受賞した金成隆一・朝日新聞経済部記者などがいて、アメリカにおける「調査報道」の現状や、いわゆる「ラストベルト」の住民のメディア消費について、よどみなく解説する。

   「言ってはいけない 残酷すぎる真実 」(新潮新書)などで知られる橘玲氏が、公式ブログの3月29日付掲載記事「リベラル化する世界の分断(『生物地理学会市民シンポジウム』講演要旨)」で喝破しているように、「私たちを取り巻く世界では、インターネットなどテクノロジーの急速な発達と、新興国を中心とする経済発展を背景に、『知識社会化・グローバル化・リベラル化』が三位一体となって進行する巨大な潮流が起きている。だが残念なことに、すべてのひとがこの大きな変化に適応できるわけではない。『反知性主義・排外主義・右傾化』は、時代から脱落しつつあるひとびとのバックラッシュなのだ」というが、評者も同感だ。

   その巨大な潮流がどこに行きつくのかは、まだまだ先は見えない。そのような不透明な中、本書は、超大国アメリカ政治の今の状況を、「メディア」からアプローチすることを通じ、1つの有力な見通しを与えてくれる。この長い連休中の読書として、歯ごたえのある1冊としてお勧めしたいと思う。

経済官庁 AK

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