2020年 3月 30日 (月)

皇室の存在、和の精神の尊さ 最古参外国人ジャーナリストは訴える

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■『英国人記者が見抜いた戦後史の正体』(著・ヘンリー・S・ストークス SB新書)

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   ヘンリー・S・ストークスさんは、1938年生まれの英オックスフォード大学卒業生。日本の戦後史の目撃者ではないが、連合国軍総司令部(GHQ)当時に創立した東京特派員クラブの面々と直接のつながりを持つ。1964年の来日以降、日本の教育とメディアが、東京裁判や「大東亜戦争」、さらにその一環としての南京大虐殺や従軍慰安婦の本当のことをタブー視して伝えていないことを忸怩たる思いでみてきた。本書は、最古参の外国人ジャーナリストの責務として出版されたものである。

東京裁判をどう受け止めるか

   世界の識者が東京裁判を批判する理由は、実定国際法が許容する内容ではないからである。戦争に対する罪は存在しない。

   歴史をさかのぼると、三十年戦争後のウエストファリア条約第二条には、「戦争が始まって以来の言葉、記述、暴虐、暴行、敵対行動、棄損、失費を永久の忘却、大赦ないし免罪があるべきものとする」とのくだりがある。すべてを水に流すことで国家間の憎悪を沈めるのが実定国際法の歴史なのである。1945年9月に、敗戦国の東久邇宮稔彦首相が示した見解はまさにそうしたものだった。「原爆投下を忘れるから。真珠湾を忘れてほしい。アメリカは勝ち日本は負けた。戦争は終わった。互いに憎しみを去ろう」と。

   しかし、マッカーサーはこれに激怒し、「連合国はいかなる点においても、日本国と連合国を平等とみなさない。敗北した敵である」との声明を出し、東京裁判を決行した。日本が東京裁判を受け入れているのは、事実関係としては、東京裁判の判決を執行することであり、侵略戦争であることや判決理由を受け入れているわけではないという。和を大切にして多様な考えや価値観を尊ぶのが日本人の良さ。先の戦争の解釈についても一方的な理解を改めるべきだと述べている。

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