「iPhone 14」日本でも売れてない 変化目立たず値下げした「13」へ流れる
米アップルが「iPhone 14」の増産計画を断念――2022年9月28日、米ブルームバーグがこう報じた。「期待していたほど需要が伸びないこと」が理由という。今後最大600万台の増産を計画していたとのことだ。
記事は、26日付の米ジェフリーズ証券の報告を紹介。「14」シリーズの発売後3日間の中国国内での購入台数は、21年9月に発売された「iPhone 13」の時に比べて11％減少したという。iPhoneシリーズの需要がここにきて落ちているのか。
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「iPhone 14」と「iPhone 14 Plus」 （画像はアップルの9月8日付リリースから）
発売10日間で「13」より23％減
日本でも、「14」の売れ行きは順調ではないとの見方が出ている。9月29日付日経クロステックは、市場調査会社BCNによる、大手家電量販店におけるPOS実売データを紹介した。
それによると、予約分を含む「14」シリーズの初日の販売台数は、2020年の「iPhone 12」比で約69％減、21年の「13」比で約31％減だったという。発売から10日間の累計でも、「12」比で約56％減、「13」比で約23％減となったと報じている。
J-CASTトレンドは、ITジャーナリストの富永彩乃氏に取材した。世界的には、「14」シリーズ全体では需要が下がっているとの考えを示した。
富永氏によると、アップルが販売するiPhoneの台数は下位モデルが多く、上位モデルは少ない。販売台数の多い下位モデルの人気が落ちたことで、全体では「14」の需要が「13」よりも低くなったと考えられるとのことだ。
背景として、下位モデル「14」「14 Plus」については、「13」からの主な進化点が「カメラ程度」にとどまる点を指摘。カメラには、強力な手ぶれ補正のかかる「アクションモード」が搭載されたが、変化の少なさから、「14」を買うよりも9月に値下げされた「13」を選ぶ消費者が多いのではないかと語る。
一方、上位モデル「14 Pro」「14 Pro Max」は、カメラ以外の面でも「順当に進化」したと富永氏。本体の処理性能などを担う重要な部品「チップセット」では、最新の「A16 Bionic」を搭載した。
本体画面では、ノッチ（画面上部の切れ込み）を廃止。これまでノッチがあった部分には、ユーザーの操作に合わせて各種通知などを表示してくれる「Dynamic Island」機能が搭載された。こうした点が魅力のようだ。
