2024年 2月 24日 (土)

「iPhone 14」日本でも売れてない 変化目立たず値下げした「13」へ流れる

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   米アップルが「iPhone 14」の増産計画を断念――2022年9月28日、米ブルームバーグがこう報じた。「期待していたほど需要が伸びないこと」が理由という。今後最大600万台の増産を計画していたとのことだ。

   記事は、26日付の米ジェフリーズ証券の報告を紹介。「14」シリーズの発売後3日間の中国国内での購入台数は、21年9月に発売された「iPhone 13」の時に比べて11%減少したという。iPhoneシリーズの需要がここにきて落ちているのか。

  • 「iPhone 14」と「iPhone 14 Plus」 (画像はアップルの9月8日付リリースから)
    「iPhone 14」と「iPhone 14 Plus」 (画像はアップルの9月8日付リリースから)
  • 「iPhone 14」と「iPhone 14 Plus」 (画像はアップルの9月8日付リリースから)

発売10日間で「13」より23%減

   日本でも、「14」の売れ行きは順調ではないとの見方が出ている。9月29日付日経クロステックは、市場調査会社BCNによる、大手家電量販店におけるPOS実売データを紹介した。

   それによると、予約分を含む「14」シリーズの初日の販売台数は、2020年の「iPhone 12」比で約69%減、21年の「13」比で約31%減だったという。発売から10日間の累計でも、「12」比で約56%減、「13」比で約23%減となったと報じている。

   J-CASTトレンドは、ITジャーナリストの富永彩乃氏に取材した。世界的には、「14」シリーズ全体では需要が下がっているとの考えを示した。

   富永氏によると、アップルが販売するiPhoneの台数は下位モデルが多く、上位モデルは少ない。販売台数の多い下位モデルの人気が落ちたことで、全体では「14」の需要が「13」よりも低くなったと考えられるとのことだ。

   背景として、下位モデル「14」「14 Plus」については、「13」からの主な進化点が「カメラ程度」にとどまる点を指摘。カメラには、強力な手ぶれ補正のかかる「アクションモード」が搭載されたが、変化の少なさから、「14」を買うよりも9月に値下げされた「13」を選ぶ消費者が多いのではないかと語る。

   一方、上位モデル「14 Pro」「14 Pro Max」は、カメラ以外の面でも「順当に進化」したと富永氏。本体の処理性能などを担う重要な部品「チップセット」では、最新の「A16 Bionic」を搭載した。

   本体画面では、ノッチ(画面上部の切れ込み)を廃止。これまでノッチがあった部分には、ユーザーの操作に合わせて各種通知などを表示してくれる「Dynamic Island」機能が搭載された。こうした点が魅力のようだ。

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