都心で姥捨て山状態の怪 栄養不足が高齢者を襲う

＜テレビウォッチ＞水戸市の水戸駅前で１人暮らしの73歳の女性は週に1度、カートを引いて買い物に行く。スーパーまで片道30分。他に生鮮食品の店はない。近くにあったスーパーは昨2009年閉店になった。2年前の甲状腺の手術のせいで、息があがって途中で何度も休む。

フードデザート（砂漠）

   スーパーに着いても、帰りを考えると重いもの、かさのはるものは買えない。つい日持ちのする缶詰、レトルト食品が多くなる。その日の夕食も、ツナの缶詰とブロッコリ、インスタントみそ汁だった。

   かつて水戸には30店以上のスーパーがあったが、いま10数店。地図上でスーパーから500メートル以上離れた地域と高齢者の分布を重ねると、高齢者には厳しい住環境が浮かび上がる。これがフードデザート（食の砂漠）である。水戸市の真ん真ん中でこうだ。

   この現象は日本全国に及ぶ。1990年代半ばに、大型店舗の出店規制が緩和されて、都市郊外に大型店が続々誕生。市内商店街はシャッター通りになり、生鮮食品店がないのは、クルマを運転しない高齢者にはきつい。

   茨城キリスト教大学の岩間信之講師は、フードデザートのお年寄り200人に、豆類、緑黄野菜など10種類の生鮮品の摂取状況を調査、106人が栄養不足と出た。肺炎、脳卒中の危険が増し、寝たきりなど要介護のリスクが高まる。

   ある女性は年金生活で、月の食費は2万円。市の配食サービスは、1食500円で手が出ない。「体が心配。でも助けてくれる人がいない」。ひとり娘は東京だ。

   新藤宗幸・千葉大教授は、「限界集落という言葉があるが、それが都市の中心地で起きている」という。「実態を把握した町づくりができていない。生活の原点から見直さないといけない」

イギリスの改善策とは

   かつてイギリスでも同じことが起こった。これを克服した町をカメラが訪ねた。イングランド北部のシェフィールド。かつては鉄鋼の町だったが、1980年代にすたれ、国の政策で大型スーパーが乱立し、商店街が消え、住民も去った。中心部エドワード地区の公団住宅に住むお年寄りたちが、前出の水戸の女性と同じ状況におかれた。最寄りの店まで1キロを歩く。

   流れを変えたのはブレア政権だった。従来のトップダウンの地方自治から、パートナーシップと呼ぶ企業、市民、NPO、市当局の協議による町づくりへの転換だった。シェフィールドには98年にできた。エドワード地区の人たちは、「店がほしい」と訴えた。

   それには人の流れを復活させないといけない。すると、協議会の大学関係者から、中心部の工場跡地に学生寮をという提案があった。学生も町の中心に住めるし町の活性化にもなる。ディベロッパーが投資を申し込み、公団住宅を囲むように学生寮が計画された。

   その結果2000人を超える学生がやってくる。そして待望の食料品店ができた。計画から8年が経っていた。協議会に携わったNPO代表は、「何を望むかを聞き、人々がそれぞれにあらゆる努力を惜しまなかった」という。

   新藤教授は、水戸市などの状況を「坑道のカナリヤだ」といった。都市が病んでいるという警鐘だと。国谷裕子はまた「本格的対策の前に、明日のお肉、野菜をどうするというのがある」という。とりあえず行政ができることはまだまだあると。

   ひとつ、コンビニが出てこないのが気になった。いまコンビニ弁当はホントに安いのだから。

ヤンヤン

＊NHKクローズアップ現代（2010年2月1日放送）