週刊誌付録に堂々「春画」!ヘア・ヌードでニラまれたふた昔前…闘い勝ち取ってきた「猥褻表現の自由」

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   手元に『週刊ポスト』の綴じ込み付録「日本一美しい春画絵巻」という小雑誌がある。冒頭の月岡雪鼎の「幻の肉筆絵巻」は色遣いも美しく、男が自分自身を女性のアソコに挿入しようとしている瞬間が鮮やかに描かれている。

   『週刊現代』にもスペシャル袋とじ「世界初!動く春画」がある。また、週刊ポストには「2014年版『性生活の知恵』」という特集もある。この元本である謝国権著「性生活の知恵」(池田書店)が出たのは1960年。たちまち大ベストセラーになった。

   私は高校生だった。この本を買って授業中にクラスで回覧し、女生徒たちの顰蹙を買ったことをよく覚えている。いま見ればピノキオみたいな人形が足を開いたり、仰向けになったりしているだけだが、こういうものでも興奮した時代であった。それが今はヘア・ヌードはもちろん、春画に外性器である。だが忘れないでほしい。こうした時代が到来したのはそう遠い昔ではないということを。

   私が週刊現代で「ヘア・ヌード」という言葉をつくった1990年代の初めは、ヘア・ヌードグラビアを載せる一般週刊誌など1冊もなかったのである。ヘア・ヌードという言葉をつくる少し前だが、私が手がけたヘルムート・ニュートン撮影の「石田えり写真集 罪-IMMORALE-」(講談社)を、これも袋とじで週刊現代が載せている。この写真集はバカ売れしたが、ヘアはほとんど出ていない。

   ヘア・ヌードという言葉が人口に膾炙し、それにつれてヘアの露出も増えていったが、警視庁の人間からは「取り締まるとすれば現代かポストだ」といわれ続けていた。刑法175条のわいせつの基準は今も何一つ変わっていない。取り締まる側の胸三寸でいつでもふた昔前に戻るのである。

   わいせつ表現の自由の闘いは出版の歴史でもある。私が入社した頃も、ずいぶん日が経ってからも、自分がやっている雑誌に春画を載せられる日が来るなどと思ったことはなかった。わいせつ表現の自由は報道の自由のように、お上から与えられたものではない。私の先輩たちが闘い勝ち取ったものである。そんなことを春画を眺めながら考えた。

安倍首相「靖国参拝」米中韓反発しても「我一人行かん」…本気で中国と一戦交えるつもりかい!?

   安倍晋三首相は12月26日(2013年)午前に、東京・九段北の靖国神社に昨年12月の就任後初めて参拝したと『asahi.com』が伝えている。<現職首相による靖国参拝は2006年の終戦の日の小泉純一郎首相(当時)以来、7年ぶり。この日は第2次安倍政権が発足して1年となる>そうだ。中国・韓国の反発は必至だが、安倍首相には中韓やアメリカさえ反発しても、我一人行かんという固い決意があるのだろう。

   景気が上向き加減なことをいいことに、圧倒的な数を頼んで「国家安全保障会議(日本版NSC)」創設関連法や特定秘密保護法も成立させ、共謀罪まで視野に入れている。韓国軍へ1万発の銃弾を無償譲渡して、武器輸出解禁へと踏み出した。来年の通常国会では本丸である国家安全保障基本法案が提出される見込みだ。

   一気に「戦争のできる普通の国」へもっていこうとしている先には、中国と一戦交えようという腹があるのではないか。気弱で女々しい男が被った狼の仮面が剥がれるのはいつになるのだろう。

「日本版NSC初代局長」アメリカ情報機関が眉を顰める裏人脈「元KCIAエージェント」のバブル紳士

   わが世の春と思われていた猪瀬直樹都知事が、徳洲会からの5000万円借り入れで辞任に追い込まれるとは思わなかったが、この世界一寸先は闇である。その躓きにつながるかもしれない記事が『週刊文春』に載っている。安倍首相がご執心の日本版NSC初代局長谷内正太郎氏の「許されざる『特定秘密』」がそれである。

<「NSC設立の狙いは、他国の情報機関との機密情報の共有により、日本の情報収集・分析能力を高めること。ありていに言えば、アメリカの機密情報をもらうための受け皿です」(政治部記者)>

   だが、アメリカも眉を顰める友人が谷内氏にはいるというのである。「寛総会」という会があって、朝日新聞の木村伊量社長など錚々たる顔ぶれが並んでいるが、パチンコ・パチスロメーカー「セガサミー」の里見治会長も名前を連ねている。セガサミーは2014年には法整備が進むと見られる国内カジノの参入を目指しているといわれる。谷内氏はセガサミーの顧問を務めているが、顧問契約はセガサミーと株式会社谷内事務所との間で結ばれているそうだ。そして、寛総会の事務局長として会を取り仕切っているのがK氏だという。K氏とはどういう人物なのか。

   今から約17年前、住宅金融会社(住専)がバブル崩壊で巨額の不良債権を抱えて社会問題化していたとき、<K氏も、住専四社から約六百億円の融資を受けた大阪の不動産会社社長としてバッシング報道の渦中にいたのだ>という。不動産関係者がこう語る。

<「あの頃大阪で成功した地上げ屋であれば、少なからず山口組系宅見組との接点を持っているはずですが、K氏の会社も例外ではありませんでした。頼み事をするには、組長の趣味だったフランスのエミール・ガレの高級美術品を持参するのが常識とされていたことから、贈り物探しに奔走していました。
   先頃韓国で仮釈放された許永中元受刑者が『韓国青年会議所を作ろう』とK氏に持ちかけてきたり、許氏と昵懇の実業家が度々会社を訪ねてくることがありました」>

   バブル崩壊まで突き進んだK氏の不動産会社、ピーク時で都銀や住専からの借金が総額約1500億円まで膨らんでいたという。K氏はその後、自宅を差し押さえられたものの、一定の不良債権を処理した後、夜逃げ同然で大阪から忽然と姿を消したそうだ。

   そのK氏が谷内氏と結びついたのだ。日中間に人脈を張り巡らせるK氏にこんな話があるという。公安関係者が絶対匿名を条件にこう明かす。<「彼は、少なくとも一九六九年から一九八〇年までは韓国大統領直属の情報機関、KCIAのエージェントだったことが確認されている。

   KCIAのエージェントは最盛期で八千人超いたと言われ、統一協会系の国際勝共連合などが隠れ蓑として使われていた。Kは活動資金が民団から出ている民団系のエージェントだ。北朝鮮情報の収集を担当し、日本国内では韓国大統領の一等書記官の指揮下にあった」>

   こうした背景が事実だとしたら、K氏と親しい谷内氏の初代NSC局長就任というのに疑問符がつかないのだろうか。K氏は週刊文春の取材に対して、KCIAのエージェントについてだけ「事実無根」だと伝えてきたという。だが、官邸関係者がこう懸念している。

<「実は、谷内氏はワシントンの大使館勤務の経験はあっても見るべき米国ルートがない。谷内氏の『人脈』をアメリカが把握すれば、機密情報を渡してくれるのか疑問です。これでは、何のために特定秘密保護法を無理押ししたのか……」>

   カジノ利権に関わる人物や韓国とのパイプが強い人物との交流に対して、谷内氏は釈明をすべきであろう。それとも自ら「特定秘密」に指定して蓋をしてしまうのであろうか。

読んだらもう食べられない「中国偽装食品」手を入れるのも危ないイカの酸化防止剤

   もう一つ、週刊文春から。私は週刊文春が続けている中国の食品バッシングは好きではない。この欄でもほとんど取り上げていないが、今週の「中国猛毒偽装食品」は読んでいて反吐が出そうなぐらいひどい。これが事実だとしたら、中国からの輸入食品は食べられないと思うので紹介しよう。

   週刊文春は山東省最大の魚工場である、栄成市石島の水産加工工場へ行った。日本向けにイカのリングや白身魚のフライなどを年間5000トン出荷しているというこの工場では、「さらに不衛生な環境下で産地偽装が行われていた」というのである。

<工場内は薄暗く、長靴や手袋をしている従業員もいたが、農作業のような軍手姿。それも洗っていないらしく、真っ黒だ。素手で作業してる者も大勢いた。汚れたバットに入ったイカは常温で放置され、だいぶ傷んでいることがひと目でわかる。イカは添加物の水溶液に漬けられてからカットされるという。鼻を突く刺激臭を発するその液体は「酸化防止剤」という。
   液体の臭いを確かめてみようと指を入れようとしたら、いきなり社長の怒声が飛んできた。
   「危ない! 絶対に口に入れるなよ!」
   そんな危険な溶液にイカを漬けるのかと背筋が凍りつく。社長によれば、イカをその溶液に浸すと膨れるため見栄えがよくなり、高く売れるという。
   「でも自分で食べるなら、もちろん形が悪くても添加物なしのほうを選ぶね」
   社長は卑屈に笑った。(中略)
   私たちの「不衛生だ」という指摘に社長はカチンときたらしく、「ウチはマシなほう。百%日本向けに作っている工場で、もっと汚いところがある」と言い、近所の工場へ案内された。
   そこは魚のフライ工場だった。遠くまで強烈な魚の腐臭が漂い、工場内は大量のハエが飛び交っていた。床には腐敗した魚の臓物が散乱していたが、作業員たちは魚が落ちても洗いもせず、そのままトレイに戻して捌いていた。滅菌室も消毒液もない。
   この魚のフライは、日本の大手スーパーで売られるという。中国の大手企業に納入して、そこから日本に輸出しているそうだ。(中略)
   「衛生管理が徹底してるのは、中国でも10~15%ぐらい。八割は零細工場で加工したものを大企業が買い付け、そこの商品と偽装して日本に輸出しているのです」(中国の大手食品加工会社社長)>

   この記事を読んでもまだ中国から輸入された食品を食べられる人は、よほど肝の据わった人か食に何の関心もない人であろう。大手メディアは多くの中国の食品加工工場を取材して、ここに書かれていることが一部の工場だけの話なのか、広く中国全土で行われていることなのかを取材して、報告してほしいものである。

「細川ふみえ」月収10万円。生活保護寸前の母子カツカツ暮らし

   最後に短い記事だが3本ばかり紹介しよう。まずは週刊新潮のみのもんたのグラビア記事。12月20日の21時過ぎ。港区南青山の骨董通りに面した高級割烹店から、ご機嫌な表情で出きたみのもんた(69)に対して、スーツ姿の男性が突如、冷たいアスファルトに膝をついて平伏したというのだ。

   週刊新潮によればこの人物はTBSの社員だという。その晩、みのが食事していた相手は「 TBS前報道局長の取締役と報道局畑の局員たち」だったという。TBSにとって、朝を支え続けてくれたみのは「功労者」だ。それを降板させるということで報道局員たちには負い目がある。そこで先の土下座になったというのだ。

   お次は週刊文春のちあきなおみ。1992年に俳優の夫・郷鍈治(享年55)を亡くしてからは、芸能活動を一切中止してしまったちあきだが、CDは売れ続け、カムバック待望論が絶えない。

   ほとんど家にひきこもっているというが、お墓参りだけは欠かさない。週刊文春が張り込んでいた12月のある日、ちあきは箒を手に墓の周辺を掃除し、1時間以上を過ごしていたという。

<墓参りを終え、通りに出て背筋を伸ばして颯爽と歩く本人に、「ちあきさん」と声を掛けた。すると「ギャッ!」と言って十センチ以上は飛び跳ねて驚き、すぐに「止めて下さいッ!!」と一喝。そのまま足早に夜の闇の中へと消えていった>

   ただそれだけの話である。この様子ではカムバックするのはまだまだ先になりそうだ。

   細川ふみえ(42)といえば愛くるしい顔と豊満な体で、一時はアイドルとして売れっ子だった。最近とんと見かけないと思ったら、週刊新潮が「生活保護すれすれで生きている」と報じている。千葉県に住む細川の父親・宜晃さんがこう話している。<「何しろ、ふみえの月収は僅か10万円で、幼稚園の保育料も最低額に設定してもらっているほど。さすがに生活保護は受けていませんが、母子でカツカツの暮らしを送っているのは間違いありません」>

   離婚した不動産会社の社長が事業停止に陥り、そのことが影を落としているようだ。仕事の依頼はゼロではないのだが、<「例えば男性誌の表紙に出たりすると、法的には返済義務のない前夫の借金の取り立てがやって来たり、あるいは孫がいじめられる恐れもあるから、なかなかオファーを受けられない。また撮影のために3日間、家を空けるなんてこともできないので、厳選せざるを得ないのです」(宜晃さん)>

   かつて恋人関係にあったといわれるビートたけしさん、助けてあげたらどうかね。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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