高倉健「去年5月に養子縁組」50歳の元女優...世話になった人に財産残したい

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   『週刊現代』の児島美ゆきの告白に続いて、『週刊文春』は「高倉健に養女がいた!」というスクープを飛ばしている。彼女はTさん。元女優で現在50歳になるという。健さんが正式に養子縁組をして彼女を養女にしたのは昨年5月(2013年)だ。健さんは「長年世話になった人に財産を残したい」といって弁護士に相談したという。

   遺書もある。葬儀は「戒名なし、葬式なし、散骨を希望する」というものだそうだ。Tさんは健さんの食事や洗濯、掃除など身の回りの世話をして、時には相談相手になるなど、健さんに影のように付き添っていた。

   <彼女が健さんの『特別な存在』だったことは間違いない。健さんとTさんは年齢差が三十三歳あるが、妻であり、母であり、娘でもあったのかもしれない>と週刊文春は書いている。

   11月に再入院後、寝ている高倉の頬にTさんの涙がこぼれたとき、彼はこういった。<「どうして泣いているの? 僕は家に帰るんでしょう。おかしいよ、泣いたりしたら」>

   Tさんは<「その会話の後、高倉は私の涙をそっと指で拭ってくれて、ひとこと「ありがとう」と。滅多に聞かれなかった言葉でした」>と声を震わせたという。

   文藝春秋に発表した高倉の手記もTさんが病室で口述筆記したものだった。私も行ってみた京都の行きつけの喫茶店「花の木」に掛かっていたジャン・ギャバンの白黒写真を寄贈したのは健さんだった。<「ジャン・ギャバンは亡くなられたとき、フランス海軍によって散骨が叶いました。『憧れるなぁ』という言葉が耳に残っております。

   折に触れて、『人は必ず死ぬ。死なない人間はいないんだ』と話しておりました。病気になってからではなく、死後のことは、『Tに任せる。僕のこと、よく知ってるでしょ』と。責任を痛感しております」>

   Tさんという人を健さんはとても信頼していたんだろう。なぜかホッとする。

   健さんが可愛がった俳優・石倉三郎が結婚したとき、ペンダントが贈られてきたそうだが、そこに書かれていた健さんの言葉がいい。「冷に耐え、苦に耐え、煩に耐え、閑に耐え、競わず、争わず、もって大事をなすべし」

   Tさんなら遺産相続で揉めることはないだろう。

東京地検怒り心頭!小渕優子事務所が証拠隠滅―パソコンをドリルで破壊

   林真理子が言っていたように、今週号から百田尚樹の連載「幻庵」が週刊文春で始まった。このために百田の「殉愛」騒動を書かなかったとしたら、AKB48や数々のスクープをものにしてきた『タブーなし』という週刊文春の看板も見かけ倒しだったと思わざるを得ない。週刊誌格付け人としては週刊文春のランクをABからBBに下げる!

   『週刊新潮』の安倍晋三首相に櫻井よしこがインタビューしている『ヨイショ記事』もいただけない。新年合併号だからといって、安倍首相にすり寄ることはない。週刊新潮も格付けをBBからBB-に格下げ。

   さて、12月20日付の『日刊ゲンダイ』がこう報じている。<東京地検と小渕優子衆院議員の『全面対決』に突入するのか。小渕事務所のデタラメ政治資金問題で、特捜部が10月に政治資金規正法違反容疑で元秘書の折田謙一郎前中之条町長(66)宅や後援会事務所などを家宅捜査した際、会計書類を保存したパソコンのハードディスクが破壊されていたことが分かった。

   壊された複数のハードディスクには、ドリルなどの工具で穴を開けた形跡が見つかったという。

「パソコンのデータは画面上で消去しただけでは完全に消せません。簡単に復元できてしまう。しかし、物理的に壊すと復元は難しくなる。ドリルを使って入念に壊したということは、保存してあったデータを何が何でも処分したかったのでしょう」(ITジャーナリストの井上トシユキ氏)>

   小渕は特捜部の強制捜査が入った当時、「捜査に協力するように指示している」と説明していたが大ウソだった。週刊新潮が「電動ドリル『小渕優子』お咎めなしなら特捜部はいらない!」と特捜部を叱咤している。あまりにも舐めたやり方に特捜部は怒り心頭だと、司法記者がこういっている。

<「特捜部では、電磁的証拠を取り扱うデジタルフォレンジック(DF)班がデータの復元、解析を試みたものの、完全にお手上げの状態。現場の検事らは、捜査をあまりにコケにした行為に、軒並み憤っています」>

   しかしそうはいっても、小渕議員が起訴されるかどうかは微妙だという。岩井奉信日大法学部教授はこう話す。<「たとえ違法性は問えなくても、その政治資金には観劇以外にも多くの問題があるわけですから、道義的には議員辞職は免れません。もし不起訴となって辞職しないとなれば『ザル法である政治資金規正法のおかげで辞めずに済んだ』という議論が必ず出てきます。自民党も、所属議員の不祥事ですから法改正に動かざるを得ない。辞職の如何によらず、彼女には茨の道が待っていますよ」>

   司法ジャーナリストの鷲見一雄は検察の動きをこう予測する。<「今回のドリル事件は、ぬるま湯的な捜査のムードを一変させました。法秩序に対する許し難い蛮行であり、もし小渕議員を放置したり軽い処分で終わらせれば、検察への信頼は大いに揺らぎます。最近でも、徳洲会事件で徳田虎雄元代議士が健康状態を理由に不起訴になったり、その徳洲会から5000万円を受け取った猪瀬前都知事が略式起訴でうやむやになりました。国民には『なぜ検察は政治家に甘いのか』というストレスがたまってきています」>

   可愛い顔をして裏で悪事を働く女はいくらでもいる。小渕議員が指示してやらせたとすれば悪質この上ない証拠隠滅行為だが、検察は追及できるのか。はたまた大山鳴動してネズミ一匹も出てこないのか。地に堕ちつつある検察の正念場である。

「恋多き女・米倉涼子」本気で惚れた元リクルート営業マン...酒好きで見た目は遊び人

   米倉涼子といえば、ドラマ「ドクターX3」が平均視聴率22.9%、最終回は27.4%を記録するなど、2014年に放送されたドラマで第1位になった「視聴率女」だが、その彼女に「同棲する会社社長」がいると週刊文春が報じている。

   私が彼女をすごいと思ったのは、ブロードウエイミュージカル「CHICAGO」に出演したときだ。米倉はオフで観た「CHICAGO」に感動し、いつ来るともしれないチャンスに賭けて英語の勉強を始め、ダンスレッスンをして待つが、なかなかOKは来ない。それでもチャレンジし続け、見事に「CHICAGO」の主演を勝ち取るのだ。

   恋多き女でもある。サッカー選手の中田浩二、市川海老蔵、岡本健一などと浮き名を流した。いま同棲しているのは一般人だという。米倉の2歳下で、元リクルートの営業マンだったのが2年前に独立した。酒好きで、見た目は遊び人のように見えるが、考え方は堅実だとリクルート社員が話している。

   彼は昨年6月に自宅住所を米倉が住むマンションに移しているそうだ。渦中の人物にインタビューしている。<「話す筋合いでもないし、話さないです。肯定でも否定でもなく」>と、多くを語らないが、情報は正確なようだ。

   来年40歳になる米倉は月収がゆうに1000万円を超えるそうだが、恋多き女の称号を外すことになるのだろうか。

「首都圏大地震」発生確率急上昇!本気で脱出考えた方がいいか...

   週刊現代がまたまた「首都直下型地震が来る」という特集を組んでいるが、今回のは切迫感がこれまでとは違うようだ。なにしろ「いますぐ逃げたほうがいい」とまでいっているのだから。

「東京・新宿の東京都庁の周辺で、今後、震度6弱以上の大地震が起こる可能性が、これまでより20%上昇した――」

   こんな発表を12月19日(2014年)に政府の地震調査委員会が行ったというのだ。東京大学地震研究所や防災科学技術研究所などの研究者約20人からなる委員会は、05年以来毎年「全国地震動予測地図」を発表してきているが、その最新改訂版でそうなっているという。

   首都圏各地を中心に発生確率が「驚くべき上昇を見せていた」(週刊現代)という。<たとえば、横浜市役所が78%(前回13年版66%)、さいたま市役所が51%(同30%)、千葉市役所が73%(同67%)となっている>

   東京都庁でも46%(同26%)と大幅増なのだ。なぜこうなったのか。主に14年までに判明した新しい研究成果を盛り込んだためだと島村英紀武蔵野学院特任教授が解説している。

   だが、静岡や徳島、高知などは前回と同じぐらいなのに、首都圏の高い傾向がはっきりしている。先の島村教授は、関東大震災よりも1703年に起きた元禄関東地震のほうが大きな地震だということがわかってきて、次に来る地震を関東大震災程度と考えてはいけないのではないかということも背景にあるという。

   この発生率を天気予報の降水確率と考えたらどうかと週刊現代はいう。たしかに「今日の午後、雨が降る確率は78%です」といわれたら、今日は雨が降るなと多くが思うはずだ。今回のいっている意味は「今後30年間のどこかの時点で、震度6弱以上の大地震が起こる確率は78%です」ということだから、現在50歳から下の世代はほぼ確実に巨大地震を経験することになるはずである。

   そこで週刊現代は、もはや安穏と首都圏に住んでいる場合ではない、思い切って今すぐに首都圏を逃げ出し、今回の想定で地震発生確率の少ない北海道西部や山陰地方、九州に移住せよと呼びかける。

   いつかは必ず来るであろう大地震に備えるのはもちろんだが、恐らく日本中で絶対安全なところはどこにもないであろう。その地震国で原発を再稼働しようとしている安倍首相やそれに連なる議員連中は、国民の生命の安全などまったく考えていないといってもいいのではないか。この記事は安倍首相にこそ読ませるべきである。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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