名医に殺される!遺族に訴えられた「神の手」慈恵医大・大木隆生教授・・・手術のリスク説明手抜き?

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   「医は仁術なり」といわれる。広辞苑には「医は人命を救う博愛の道である」ことを意味する格言とある。だが、このところテレビなどで取り上げられる「名医」たちは、難しい手術をこなせる「技術」にばかりスポットライトが当てられ、患者に対する「博愛」の精神が欠如している医者が多いのではないかと、『週刊文春』が特集を組んでいる。タイトルは「『名医』を疑え!」だ。

   トップに挙げられたのは、人工血管「ステントグラフト」の第一人者とされ『神の手』を持つとNHKの「プロフェッショナル 仕事の流儀」も特集を組んだ慈恵医大・大木隆生教授(52)である。慈恵を卒業した大木氏は、渡米して学んだ医科大学でステントグラフト治療(大動脈瘤などの手術で、折りたたんだ人工血管を脚の付け根から通して血管を補強することで瘤の拡大や破裂を回避する)により名を挙げて、2006年に帰国して慈恵医大の教授に就任した。

   週刊文春によれば、その名医が手術した患者(死亡・当時74歳)の遺族から、8700万円の損害賠償請求訴訟を起こされているというのである。当該の患者の手術は10時間半にも及んだというから、相当な難手術であったようだ。手術の2日後に患者は亡くなっている。

   訴訟に至ったのは、術前の説明「インフォームド・コンセント」が十分ではなかったためという。手術死亡率について、開胸手術では20%、ステントでは2~3%だと説明されていたと遺族側は主張している。しかも「未承認の機器」を使ったのでリスクが高いはずなのに、そのリスクに対する開示はなかったと言っているそうだ。

   遺族側は、特注のステントグラフトを作製したメーカーが大木氏に「この特注品は試験をしておらず、予期せぬ危険が生じる可能性があることを、患者に対して必ず忠告しなければならない」と書いてある文書を入手しているという。

   これだけでも大木氏の『博愛精神』に疑問があるが、これまでも手術室で大木氏はゴルフのクラブを振り回してレントゲン写真などを見るためのシャーカステンというディスプレイ機器を割り、全身麻酔の患者に破片が飛べば大惨事になっていた非常識な『事件』も起こしていたという。

   大木氏は週刊文春の取材に、訴訟の事実は認めたが、こういっている。<「患者が亡くなった場合、全員が全員納得する医療を提供するのは至難の業です」>

   このほかにも、群馬大学病院第二外科助教・須納瀬豊医師の腹腔鏡下肝切除術で8人が死亡したケースでは、群大病院側が「全ての事例において、過失があったと判断された」という最終報告書を出したが、週刊文春は第二外科の責任者である診療科長の責任も問われなければならないのではと追及している。

   腹腔鏡手術を受けた患者11人が死亡した千葉県がんセンター、生体肝移植で4人が死亡した消化器疾患専門病院「神戸国際フロンティアメディカルセンター」なども取り上げている。

   医療に詳しいジャーナリストの鳥集徹氏は「ダメな名医」の見抜き方をこう話す。<「名医と呼ばれながら事故を起こしてしまう医師に共通するのは、患者に『簡単な手術』などと説明して手術に誘導していることです。(中略)私がほんとうに名医だと思う医師は、必ず『他の医者にセカンドオピニオンを聞くべきだ』と口を揃えます」>

   私の友人の外科医が「手術なんてさして難しくはない。大工仕事と同じだよ」と私にいったことがある。大工仕事を易しいといっているのではない。神の手などなくても一生懸命手術し、それでも助けられない命があるということである。

   自分は名医などとふんぞり返っている医者にろくな者はいないのだが、そうした連中を、ラーメンランキングの如く、名医のいる病院などと特集を組んだり、それを売りにする単行本を出すからつけあがらせるのだ。

   週刊文春は「失敗しない病院選びの最新5カ条」をあげている。(1)外科医は『エンジニア』(これは私の知人の外科医がいっていたことと同じ)(2)セカンドオピニオンに紹介状は不要(まったく違うクラスの病院やその地域と離れた病院へ行く)(3)質問・資料請求は遠慮せずに(これに応じない病院は?)(4)病院内の『空気』を読む(5)通える範囲に「かかりつけ医」を。人生持つべき友は医者と弁護士ですぞ。

二人の女に思われながら亡くなった愛川欽也・・・うつみ宮土理と42歳年下女優・任漢香

   先週、愛川欽也について少し触れたが、死んでみて、私の思ってた以上に知名度、人気が高かったことに驚いている。週刊文春は「愛川欽也 享年80 が愛した3人の『妻』」という特集を組んでいるが、長短はあっても各誌とも彼についての記事、それも「いい話」が多い。

   週刊文春によると、最初の妻は愛川が俳優座養成所時代に同期だった女性で、一男一女をもうけ、売れる前の愛川を支えた。しかし、20年後に離婚を発表し、その翌日に現在の妻であるうつみ宮土理(71)と再婚したが、持っていた豪邸も前妻に渡し、慰謝料も相当払ったと書いている。

   愛川とうつみの結婚生活はお互いがお互いを縛らない不干渉夫婦だったが、うまくいっていたそうだ。そこへ『第3の妻』の存在が発覚する。愛川のキンキン塾に所属する42歳年下の女優・任漢香(38)。当時、韓流好きが高じて韓国に留学中だったうつみは、「七十歳すぎて若い女の子と噂が立つなんて、キンキンかっこいい!」と、内心はともかく愛川を擁護した。

   愛川が製作した映画のほとんどで任が愛川の相手役を務め、中目黒につくった8億円といわれる「キンケロ・シアター」も、任に対する愛情からではなかったかという声もあるそうだ。だが、愛川の知人が「愛川が最も愛したのはうつみだった」といっている。菅原文太とは肝胆相照らす仲だったが、死ぬときは、二人の女性に思われて亡くなった愛川のほうが幸せだったのかもしれない。

   愛川と人気を競い合った大橋巨泉さんが『週刊現代』の連載コラムで、がんの転移のため4度目の手術をすると書いている。心配だ。われわれが青春だった時代が確実に終わろうとしている。

税金投入してシャープ救済ちょっと待て!大企業だから助けるでは自己責任どうなる!?

   死ぬのは人間だけではない。昔は会社の寿命は30年などといわれたことがある。液晶テレビで名を馳せたシャープは30年以上続く企業だが、ご臨終間近だと週刊現代が報じている。

   週刊現代によれば、安倍首相自ら「シャープを助けてやれ」と檄を飛ばしているそうである。シャープのことを本気で心配しているのではなく、もしシャープが潰れでもしたら、せっかく円安・株高で景気が上向き加減になってきたのに、消費税増税以来の大きなダメージになるからだそうだ。

   シャープはもはや経営努力で何とかなる次元ではないという。<銀行は、1兆円以上に膨らんだシャープの負債を「デット・エクイティ・スワップ(DES)」。つまり、「債務の株式化」という方法で減らす苦肉の策を提案した。負債のうち2000億円を棒引きにするかわり、銀行がその金額分のシャープ株を持つという荒技である>(週刊現代)

   だが、これは応急処置にしかならないため、経産省所管の官民ファンド・産業革新機構による支援も考えているそうである。

   私は全くの経済音痴だからシャープがどのような状態にあるのかよくわからないが、JALのときもそうだったが、何でもかんでも税金を投入して民間企業を助けるというのは感心しない。新自由主義を導入し規制緩和したのだから、小泉や安倍がいつもいってるように、市場に任せればいいのではないか。それこそシャープの人には気の毒だが自己責任ではないのか。

説得力に欠ける週刊新潮ヒマネタ巻頭「人口減少悪い事ばかりじゃない」

   今週の『週刊新潮』はよほどネタに困ったのか、巻頭特集は「『人口激減社会』の利点検証」というヒマネタ(失礼!)から始まる。4月17日(2015年)に総務省が発表した人口推計(昨年10月1日時点)によると、外国人を含む総人口は前年に比べて21万5000人減った。当然ながら少子高齢化はますます進み、65歳以上の高齢者は3300万人で、14歳以下の2倍を超える。

   さらに、増田寛也元総務相が座長を務める「日本創成会議」が昨年5月に発表した試算では、出産適齢期の20歳から39歳の女性の人口が2040年までに半減する自治体を「消滅可能性都市」であるとし、全国の約1800の自治体のうち896市区村町が消失するとしたのである。都市部では東京・豊島区がリストに入った。

   さあ大変だ。昔、ニューヨークで大停電があったとき、その10か月後に出生率が急増したことがあったから、日本中を夜だけでも1週間停電にしてみたらどうかなどと考えるコチトラとは頭のできが違う週刊新潮編集部は、江戸時代やペストの流行によって2000万人以上が減ったヨーロッパを引っ張り出してきた。

   江戸時代・徳川吉宗の時代には3200万人いた人口が、その後70年間の飢饉や天変地異で300万人減少したが、農民の耕作面積が拡大したことや労働力不足のために新たな農機具を開発したことで、豊かになった農民が都市部で貨幣を使うことで経済が活性化し、そのゆとりが「江戸文化を勃興させました」(現代社会研究所の古田隆彦所長)

   同じようにヨーロッパも、働き手が減ったがさまざまな工夫で農業生産量は保たれたから、農業生産者の賃金は高騰し、その富が都市部に流れ込んでルネサンス文化を花開かせた。だから、同じように考えれば人口減少は心配することはないというのだが、農業が疲弊している現代でそれと同じことが起きるとは、私には考えられない。だが、成長なき成長時代をどう生きるのかは、今こそ真剣に考えなければいけないこと、いうまでもない。

原発再稼働差し止め仮処分の福井地裁・樋口英明裁判長「最後にして最大の意地」

   4月4日に福井地裁で出された関西電力高浜原発3、4号機に対する「再稼働差し止め仮処分」を認めるという判決は画期的であった。『週刊朝日』が書いているように、担当判事が昨年5月にも大飯原発運転差し止め判決(関電控訴で高裁で審理中)を出した樋口英明裁判長だったから、原告側には勝算はあった。

   だが、週刊現代によれば、<これまでの原発行政の常識を打ち破り、「歴史に残る」決定を下した樋口裁判官。だが、本来であれば、樋口氏は今回の仮処分を決定することはできなかった。なぜなら4月1日付で、同氏は福井地裁から名古屋家裁に異動。「左遷」されていた>からだ。

   だが、樋口氏は職務の取扱上さし迫った必要があるときは、同じ管轄内の裁判官であれば、当該審理での裁判官の職務を代理で行うことができるという「職務代行」というものを使って、<飛ばされたはずの樋口氏が「職務代行」を使うことで、最後にして最大の抵抗を行い、意地を示したのだ>(週刊現代)

   仮処分に対しては、関電側が不服申し立てをした上で仮処分を覆すか、本訴の提起が必要となるから、どちらにしても再稼働はずれ込むことが確実になったのである。

   今回仮処分が出たことで、あちこちの裁判所で仮処分申請を起こすことができるようになったが、関電側にはこんな脅しがあるというのだ。<仮処分の後の本訴で原告側が敗訴した場合、電力会社から再稼働できなかったことによる損害賠償を求められる恐れもあり、川内原発差し止めの仮処分申請では1月に原告住民の一部が申し立てを取り下げている。仮に電力会社にこうした手段に出られたら、原告住民側には大きな痛手になるだろう>(週刊朝日)

   権力とピッタリの電力会社ならやりそうなことだ。

   週刊朝日、週刊現代の論調とは違って、週刊新潮は「『あの人だから』と指呼される『高浜原発』差し止め裁判官」、週刊文春は「高浜原発『差し止め裁判長』に京大地震学の権威も呆れた」と、樋口裁判官を揶揄する内容を掲載しているが、どれほどの覚悟がこの判決には必要だったのかを考えれば、私にはこのような記事は書けない。

   4月22日に川内原発の仮処分申請に対する決定が出たが、案の定、申請を鹿児島地裁は却下した。一人の孤高の裁判官が自分の人生を賭けて出した判決に、われもと続く者はいないようである。

映画「セッション」絶対おすすめ!子弟ドラマー最後の凄まじい演奏「Caravan」

   蛇足。映画「セッション」がいい。ドラムスティック2本でこれほど興奮させてくれる映画は初めてだった。世界的なドラマーを目指し、文字通り血のにじむような練習をする学生と、それを徹底的に教え、苛め抜く音楽教師。

   単なるスポ根ものではない。29歳の新鋭監督が語りたかったのはJAZZのすばらしさである。最後の凄まじい演奏「Caravan」が終わったとき、館内から拍手がわき起こった。是非見てほしい。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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