浅田真央に見捨てられた「不良パパ」交際相手暴行で逮捕!競技生活復帰に影響ないか?

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   現役復帰の可能性は「ハーフ、ハーフ」といってファンをやきもきさせていたフィギアスケートの女王・浅田真央(24)が、復帰を表明したのは5月18日(2015年)のことだった。明るく頑張り屋の彼女に時折暗い影が差すのは、11年12月に母の匡子さん(享年48)を亡くしたことがあるのだろうと思っていた。だが、彼女の実父である敏治氏(56)の「女性暴行逮捕事件」のことも彼女を悲しませているようだ。『週刊新潮』がその一部始終を報じている。

   敏治氏は浅田が会見したわずか3日後に、交際相手の山中嘉子さん(58・仮名)を家に呼び入れたが、些細なことから口論になり、敏治氏が<「振りかぶった平手を私の頭上に思い切り叩きつけたんです。痛くて、私が『何すんのよ!』と言うと、『うるせえんだよ!』と、今度は私の脇腹からお腹のあたりを2、3回突き蹴りしてきました」(嘉子さん)>

   それからも顔や腹を蹴られ、髪を持って引きずり回されたそうだ。このままでは命が危ないと彼女は洗面所に逃げて23時16分に110番通報した。警官に付き添われて病院に救急搬送された嘉子さんは、名古屋の名東警察署で供述調書を作成、5月23日に勤務先の病院で敏治氏は逮捕された。

   有名人の親というのも大変である。「嵐」の櫻井翔の父親が総務省の事務次官になったが、スポーツ紙などでは「櫻井の父親が次官に」と、まるで人気者の息子がいたから出世できたかのような騒ぎになっている。

   事件が明るみに出て敏治氏の過去も白日の下にさらされてしまった。彼は若い頃ホストクラブを経営していたそうだが、その前は暴走族で鳴らしていたと先輩ホストが明かしている。<「18歳のころホストを始めましたが、ルックスはいいし性格は温厚。歌もうまいので、むちゃくちゃ女にモテたね。(中略)27歳ぐらいでナンバーワンになった」>

   匡子さんとは客とホストという関係で、「できちゃった婚」して真央の姉の舞が生まれたという。敏治氏は30歳前後に独立して「カーネギー」という店を出す。しかし、真央が生まれたころから夫の女性問題でもめるようになる。また店のほうも左前になり、離婚の話をしていたところ匡子さんが病気になり、立ち消えになったそうだ。

   匡子さんが亡くなってからは敏治氏が真央を練習に送っていく姿がよく見られたという。だが、父親の女性問題で苦労していた母親を見て育った娘二人は、父親との距離を遠ざけていったようだ。真央や舞の所属事務所から月50万円渡されていたが、13年になって「真央は家を出るからパパはひとりでやってくれる」と告げられ、おカネも月8万円に減らされてしまったそうだ。

   嘉子さんの話によると、警察から「あいつは以前も同じことで3回捕まっている」と聞かされたという。真央はこの「トラブル」を乗り越え再びリンクの上で女王の座を奪い返せるのか。頑張れ真央!と応援したくなるではないか。

「宝島」「CUTiE(キューティ)」休刊!出版界の構造不況いよいよ深刻

   中堅出版社の「宝島社」が29日(2015年7月)、月刊誌『宝島』とストリートファッション誌『CUTiE(キューティ)』を休刊すると発表した。宝島は1974年創刊でサブカルチャーやポップカルチャーを扱いながらタブーにも切り込む雑誌づくりを目指してきたが、部数低迷のために決断したようだ。

   宝島社が危ないのではないかという情報はだいぶ前から流れていた。ブランドメーカーと組んでトートーバッグや女性用小物などを付録につけて部数を伸ばしてきたが、その売れ行きにも大きく陰りが出てきていた。「ノンフィクションの『巨人』佐野眞一が殺したジャーナリズム」「百田尚樹『殉愛』の真実」などのムックも出していたが、柱になる女性誌の低迷が大きく経営を圧迫しているに違いない。

   中堅取次・栗田書店の倒産、KADOKAWAの大量解雇など、出版界の構造不況はさらに深刻さを増してきている。

東芝・田中久雄社長「不正会計」発覚前に自宅名義変更!損害賠償逃れ?

   大企業・東芝が揺れている。田中久雄社長が辞任することになったが、『週刊現代』は田中氏に重大な疑惑ありと報じている。田中社長が会見で語った内容を要約すれば、全社的に不適切な会計処理が行われていたから会社のトップとしての責任をとって辞任するが、自分は不正に手を染めたという認識はない。田中社長はそんな自己弁護を会見でいい続けたのである。週刊現代によれば、それは巨額の損害賠償訴訟に備えて今から「自分は無実」と予防線を張っていたに違いないというのである。

   今後、東芝経営陣は2種類の損害賠償請求訴訟を提訴される可能性があるという。1つは、有価証券報告書に虚偽記載がされていたために株価が下落し損害を被ったとして、株主が会社や経営陣に損害賠償を求めるというもの。もう1つが株主代表訴訟。こちらは会社に与えた損害を会社側が経営陣に請求しない場合、株主が代わりに損害賠償請求を提訴するもの。

   しかし、週刊現代によると、田中社長は今回の不正会計問題が公になる前に、自らが所有する自宅マンションの所有権を移転していたというのだ。<田中氏が横浜市内の自宅マンションを贈与という形で所有権移転したのは、今年3月7日のこと。97年に新築で購入した、約70平方メートルの部屋である>

   贈与相手はこの部屋に田中氏とともに住む田中姓の女性であるというから、妻と見るのが自然であろう。

   SESC(証券等取引監視委員会)の指摘を受けて、東芝は社内で自己調査を開始したが、そんな最中に田中氏は自宅マンションを贈与していたことになる。第三者委員会の上田廣一氏は元東京高検検事長。その彼が「日本を代表する大手の会社がこんなことを組織的にやっていたということに衝撃を受けた」と、記者会見で慨嘆した。経済ジャーナリストの町田徹氏はこう難じる。

<「検察が出ていって、この粉飾に落とし前をつける。刑事責任を追及すべきです。東芝がナマぬるい処分で終われば、国策企業は守られるということになるので問題です。刑事責任を追及すべきは、退任を発表した歴代3社長だけではありません。組織的な粉飾を行っていたわけですから、粉飾に関わった部長以上、執行役員、カンパニー社長まで全員を対象にすべきです」>

   ウミをどこまで出せるかが、後の東芝を占う上で試金石になるはずだ。

安倍首相が恐れる「もう一つの70年談話」侵略を認める天皇のお言葉

   『週刊ポスト』が「安倍が怖れる『天皇談話』のあの『お言葉』」という特集を組んでいる。8月に出される戦後70年の区切りの安倍首相の「談話」だが、6月下旬には首相自らが戦後70年談話を閣議決定しない方針を明らかにした。戦後50年の村山談話、戦後60年の小泉談話は閣議決定され、8月15日に発表されたのにである。

   週刊ポストは安倍首相は何かを恐れている。それは安倍談話を覆しかねない「もう一つの戦後70年談話」なのだというのだ。安倍首相が歴史認識の転換を行う内容の70年談話を出した場合、全国戦没者追悼式とは別に、天皇の特別な「戦後70年のお言葉」が発表されるという情報が流れているというのだ。自民党幹部がこう語る。

   <「終戦記念日に陛下が先の大戦についてメッセージをお出しになるのではないかという情報は5月頃から流れている。陛下は先帝(昭和天皇)から、先の大戦で軍部の独走を阻止できなかった無念の思いや多大な戦死者と民間人犠牲者を出したことへのつらいお気持ちを受け継がれている。

   万が一、お言葉の中で首相談話から省いたアジア諸国の戦争被害に対する思いが述べられれば、安倍首相は国際的、国内的に体面を失うだけでは済まない」>

   今年の新年の「ご感想」では、軍部独走のきっかけとなった「満州事変」をあげて、「満州事変に始まるこの戦争の歴史を十分に学び、今後の日本のあり方を考えていくことが、今、極めて大切なことだと思っています」と語り、4月には、体調不良を押して日米の激戦の舞台となったパラオを訪問している。

   週刊ポストによれば、とくに官邸を仰天させたのは、6月3日に国賓として来日したアキノ・フィリピン大統領の宮中晩餐会で天皇が述べた次の「お言葉」だったという。「先の大戦においては、日米間の熾烈な戦闘が貴国の国内で行われ、この戦いにより、多くの貴国民の命が失われました。

   このことは私ども日本人が深い痛恨の心と共に、長く忘れてはならないことであり、とりわけ戦後70年を迎える本年、当時の犠牲者へ深く哀悼の意を表します」

   宮内庁関係者もこう話す。<「陛下の言葉に安倍総理は真っ青になったようだ。陛下は先の大戦を『侵略』ととらえ、お詫びする気持ちが込められていると受け止めたからだろう」>

   そこに宮内庁側から二の矢が放たれたと週刊ポストはいう。7月9日、宮内庁は昭和天皇の「玉音放送」の録音原盤と、終戦を決めた「御前会議」が開かれた皇居内の防空壕内部の写真と映像を8月上旬に公開する方針を明らかにしたのである。天皇のご学友で元共同通信の橋本明氏はこう見ているという。

   <「ほとんど知られていませんが、陛下は4月のパラオ訪問に出発する際、羽田空港に見送りに来た安倍首相を前にこう仰っています。

   『(先の大戦では)激しい戦闘が行われ、いくつもの島で日本軍が玉砕しました。この度訪れるペリリュー島もその一つで、この戦いにおいて日本軍は約1万人、米軍は約1700人の戦死者を出しています。太平洋に浮かぶ美しい島々で、このような悲しい歴史があったことを、私どもは決して忘れてはならないと思います』。首相へご自身の思いを伝えたい気持ちが強かったのではないでしょうか」>

   しかし、日本国憲法で天皇は政治的な発言をしてはいけないとされている。そこで宮内庁は、その対策として14年3月31日に退官した竹崎博允・前最高裁長官を今年4月1日付で「宮内庁参与」に起用したというのである。竹崎氏は文字通り憲法の最高権威である。<「最高裁の前長官を参与にしたのは安保法制などについての憲法判断について意見をすぐ聞けるようにという配慮ではないか。そうした法律顧問がいれば、ご自身のお言葉として憲法上、どこまで踏み込めるのかという判断についても意見を求めることができる」(宮内庁関係者)>

   支持率が下がり続ける安倍首相だが、手負いの安倍を追い詰める最後の切り札が8月に出される天皇の「お言葉」だとしたら、安倍首相は亡き祖父・岸信介に何といって詫びるのであろうか。

ベテラン運動部記者も思わず敬語になってしまう「清宮幸太郎」大物オーラ

   日ハム・大谷翔平に続く超大物が出てきたようである。早稲田実業の1年生、16歳の清宮幸太郎である。リトルリーグ北砂リトルで通算132本塁打を放ち、世界大会で5試合で打率6割6分7厘、ホームラン3本で世界一に導いたスラッガーだ。名門早実に入り、今夏の甲子園予選の西東京大会決勝では清宮を見ようと約2万8000人のファンが詰めかけた。

   試合は東海大菅生が5-0と一方的なリードで迎えた8回表、打者14人の猛攻を見せて一挙に8点を奪い大逆転した。清宮もライト前タイムリーヒットを打っている。

   『週刊文春』で運動部記者がこう話している。清原和博や桑田真澄が騒がれたのは甲子園優勝の後のことで、中学を卒業したばかりの選手がこれほど注目されるのは史上初めてだという。何しろ世界大会のパナマ戦で、大会史上最長の約94メートルの大ホームランを放ち、米メディアから「和製ベーブ・ルース」と絶賛された長打力は本物のようだ。中学2年の時にスイングスピードを測ったら、ほとんどプロレベルの数字が出たという。

   清宮の父親はラグビー・ヤマハ発動機ジュビロ監督の克幸氏、母親は慶應大学でゴルフ部主将だったというからスポーツエリートである。週刊文春でスポーツ記者が清宮のオーラの凄さをこう語っている。<「実は、私たち担当記者も彼に対してはなぜか敬語になってしまうんですよ。普通の高一には『どうだった?』とタメ口で聞くんですが、清宮には『どうでしたか?』と(笑)。いい大人たちが、彼の醸し出す大物感に屈しています」>

   甲子園で「超大物」と騒がれたが、その後消えていった選手は数多くいる。今年は夏の甲子園が始まって節目の100年。早実OBの王貞治が始球式を務める。8月6日から始まる甲子園でじっくり清宮のバッティングを見てみようではないか。今年の甲子園は弱小混戦のプロ野球より盛り上がりそうだ。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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