災害用食品の廃棄急増！東日本大震災後に増やした備蓄が期限切れ

   廃棄される災害用の備蓄食品が急増している。東日本大震災をきっかけに災害の被害想定が見直され、多くの自治体や企業が備蓄する食品の量を増やした。これらの賞味期限は多くが5年で、その期限が切れはじめているのだ。

   東京・町田市は市内71か所の倉庫に、9万3000人×3日分の食料を用意している。地域の防災訓練で使うなどしているが、2017年度は賞味期限が切れた9250食を処分した。防災課の原岩男・課長は「捨てない工夫は今までもしてきたつもりで、業者が持って行って、家畜の飼料に使っていただいています」と「いう。

   しかし、家畜のえさにするにも包装を一つ一つ手作業で外す必要があり、手間とコストがかかる。リサイクルに回さず、容器ごと焼却処分する自治体も多い。

むだなくそう･･･東京・足立区では給食に活用

   備蓄食品を美味しく食べる取り組みの一つとして、東京・足立区の小学校は給食に有効活用している。ある日の給食に出たのは「ハタハタのオーブン焼き」。食品ロスの削減に取り組む民間団体が東京都から引き取り、無料で学校に届けた乾燥おかゆを、ハタハタにまぶして焼いたものだ。

   栄養教諭の宮鍋和子さんはこう話す。「おかゆや乾パンはもともと子供たちが苦手な食材で、お母さんからはもらってもそのまま捨てちゃうという話を聞きました。食品を無駄なく食べる心を育てるのにとてもいい取り組みだと考えているので、引き続き活用していきたいですね」

   家庭で備蓄している食品もむだにしないよう、東京都は防災ホームページで備蓄食品を使ったレシピ集を紹介している。

   井ノ原快彦キャスター「地震や災害はいつ来るかわかりませんからね。備蓄しているだけじゃなくて、ロスを出さない風にしていきたいなと思います」

文   ピコ花子