2018年 8月 18日 (土)

「週刊現代記者」惜しくも逃したドン・ファン野崎スクープ!「明日会いに行く」と電話した夜に怪死

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   紀州のドン・ファンこと野崎幸助氏の死因は、覚醒剤摂取によるショック死らしい。警察が55歳年下の新妻や、月に10日ばかり通ってくる60代のお手伝いさんたちにも事情を聴き、妻の東京の住まいにもガサをかけた。

   死亡時は、お手伝いが気をきかせて野崎の家を留守にし、新妻と野崎の2人しかいなかったといわれる。夕食後、相撲中継を見た野崎氏が2階に上がり、8時ごろに物音がしたのを妻が聞いたという。その後、お手伝いが戻り、10時ごろ妻が2階に上がると、野崎氏が全裸に近い姿でこと切れていた。

   この状況では、一説には50億円ともいわれる遺産の多くをもらうことになる妻が疑われるのは致し方なかろう。週刊文春で北海道に住む彼女の母親は、娘が結婚していたことは知らされていなかったと語り、こういっている。「でも、どう見たって娘が怪しいですよね」

   この事件、週刊新潮が先週スクープして大騒ぎになったが、発売日が違っていれば、週刊現代のスクープになっていたに違いない。ドン・ファン氏ときわめて親しい記者が週刊現代にいて、死ぬ少し前に彼と電話で話し、葬儀までを取り仕切っていたのである。

   野崎氏は亡くなる数日前に記者に電話してきて、「相談があるから、すぐに(和歌山県)田辺の自宅に来てほしい」

   記者が何の話ですか、離婚のことですかと聞くと、「いやいや・・・会った時話しますから」

   そして亡くなる6時間前にも、「(思いつめた様子で)どうしても会って話したいことがある」

   記者は、それでは明日そちらに行きますと電話を切った。それが最後の電話になった。その夜、深夜2時ごろ目が覚めると、野崎氏の会社である酒類販売会社の番頭やお手伝いさんからの着信履歴がいくつも残っていた。

妻が真っ先に口にしたのは遺産「当面2億円のキャッシュだけでいいです」

   死んだと聞いて朝一番の飛行機で田辺市に飛ぶ。記者は妻とも親しかったので、葬儀や通夜の手配を任された。妻に「これからどうするのか」と聞いた。すると、「遺産は、当面2億円のキャッシュだけでいいです。それをもらったら、私はすぐに東京に帰りますから」

   まだ葬式も終わっていないのに、遺産の話を口にした。

   その後、5月25日の深夜、約20名の警察官がやって来て、家宅捜索が始まった。そこで、遺体から多量の「覚醒剤成分」が検出されたことを知る。記者は警察が引き上げた後、妻に聞いた。

   「キミが何かやったということはないの?」

   「何もないですよ」

   「覚醒剤のことは?」

   「何も知らない」

   「警察に疑われているのはわかってるよね」

   「うん。でもやってないし・・・」

   彼女のことは北海道札幌市の出身で、美容専門学校を卒業したというが、野崎も彼女の素性については詳しく知らなかったそうだ。彼女も何も話さなかったという。記者は、結婚すると聞いた時、彼女の身元を調べたほうがいいですよといったが、野崎は大丈夫だと気にしなかったという。

   自分の孫のような妻を可愛がっていたそうだが、こんな会話を聞いたそうである。「離婚はいつも考えていますよ。前の奥さんは2億円の慰謝料をもらったんでしょ。じゃあ私も最低同額はもらわないとね」

   すると野崎は、「離婚訴訟の裁判ではせいぜい350万円ほどですよ」と答えていたそうだが、この頃から微妙な変化があった可能性はあると、記者は書いている。

   何しろ、話といえばカネのことばかりだったようだ。週刊文春は、お手伝いさん(週刊文春は家政婦)に野崎氏は、死んだら4000万円譲るといっていたという。また、彼女が六本木にダイニングバーをやっていた頃、婚姻関係にあった夫が覚醒剤で2、3回逮捕され、離婚したと報じている。彼女は嘘発見器にかけられた。

   いち早く事件を報じた週刊新潮は、今週は野崎氏の妻の実名と顔写真、お手伝いの顔写真をグラビアページに掲載している。結婚する前の妻は派手好きで、少なくとも2本のAVに出演していた。野崎の会社の従業員たちはそのAVデータを携帯に入れたまま、警察に押収されていたと報じている。

   和歌山県警は捜査対象を妻とお手伝いに絞っているようだが、殺せば自分たちが疑われることは間違いないのに、やるだろうか。いいミステリーならば、思いもかけない犯人が出てくることになるのだが、はたしていかに。

日大・内田監督の裏金手口―運動部の物品、合宿所建設で仕入れ水増し

   今週の週刊文春の巻頭は「私は内田監督に裏金1500万円を渡した」という日大アメフト部OBの告発である。このA氏は内田が監督に就任して間もなくの2003年、生活に苦しいアメフト部の学生の面倒を見なければという理由で、裏金の捻出に協力してほしいといわれたそうだ。

   実際その頃は、内田が選手の授業料を立て替えて苦労していたので、彼は「男気」を感じて協力したという。Aは当時、並行輸入などの形でスポーツ関連用品を仕入れる会社をやっていた。

   手口はこうだ。日大運動部の物品納入や合宿所の建設などの窓口になっていたB社を元請けにし、Aが仕入れ業者を選定して、日大に90万円で納入する場合、Aの会社が50万円で仕入れ、B社には80万円で卸して請求書を回す。Aが得る利益の30万円のうちの20万円を裏金にして内田に渡す。実際に、Aが示した通帳のコピーがタイトル下に載っている。平成16年に60万円、平成17年に53万円を内田に送金したとある。

   その後、さらなる裏金の要求が内田からあり、そうしたカネを使って田中理事長の覚えがめでたくなり、出世の階を上っていった。そのうち、靴やスーツなどが高級ブランドに替わっていって、Aは自分が渡した裏金は何のためだったのかという思いが湧いてきたというのである。

   実は、昨年10月(2017年)に、日大職員がアメフト部の内田監督が裏金工作をしており詐欺罪にあたると、警視庁に刑事告発をしていたのだ。内田に都合よく利用されたと気付いたAも、裏金を銀行に振り込んだ記録などを含めて、警察当局に話し、現物も渡したというのである。

   もちろん傷害事件の捜査も進んでおり、内田は違法タックルなどの指示はしていない、今回の件ははめられた、恨みを持つ者が仕組んだと開き直っているそうだが。

   諸悪の根源というべき田中知事長は、第三者委員会の調査結果が出ても、会見を行う気はさらさらなく、早稲田大学が起こしたスーフリ事件などを引き合いに出し、「あれだけの重大事件でも理事長は出てこなかった」(日大関係者)と、今回の事件をとるに足らない事件であるかのような態度だそうだ。

   このほかにも、ノンフィクション・ライターの森功が日大の常務理事が「裏金3800万円で訴えられている」とレポートしている。

加計学園教職員が学校当局批判「理事長が正直に認めて、安倍さんが辞めるべき」

   週刊文春は、誠意なき謝罪とともに危機管理学部を持っていることを取り上げ、加計学園と日大はソックリだと書いている。加計の教職員らの組合が「(愛媛県などに)虚偽の説明をしたことは、自治体や国民への重大な背信行為。教育機関としても許されない」と学園執行部を批判する声明を出した。

   学園職員がこう批判する。「二人が面会していないなんて、加計の人間なら誰も信じません。嘘をつき通すことは、たった一人のために学生やOB、何十万もの人、故郷を捨てるようなもの。理事長が正直に認めて、安倍さんが辞めなければ学園はもう立ち直れません」

   今年の1年を表す漢字は「嘘」で間違いないだろうが、安倍の嘘を次々に暴いてきた中村愛媛県知事が週刊現代のインタビューに答えている。中村は「5月31日に学園の事務局長が私の海外出張中に謝罪に訪れましたが、その説明は納得できるものではありませんでした。

   愛媛県は黙ってカネを差し出すほど、お人好しではありません。約31億円もの補助金執行については、今後、再検討せざるを得ない。虚偽説明によって公金を支払うようなことは、県民に説明できませんから」といい切っている。

   なのにである。その後、中村知事は6月4日、県が支出する補助金の見直しを「考えていない」と述べたのである。<約31億円を補助することについて、「具体的に出す出さないという議論は全くしていない。(面会があったかなどは)それぞれがきちんと正直に言えば問題ないので、そこを信じたい」と述べ、現時点での見直しを否定した>(朝日新聞6月5日付)

   おいおい、中村、お前もか。官邸から圧力があり、それに屈したのではあるまいな。

「米朝首脳会談」世界で一番わかりやすい金正恩のホンネ解説「マック平壌店でハンバーガー食べたい」

   12日に米朝首脳会談が行われる。何だったのか、ここまでのゴタゴタは。ニューズウイーク日本版によると、この原因は至極単純で、<要するにトランプは準備ができていなかったのだ>。つまり、<大統領就任後から1年半、自分が偉大で史上最高の大統領だとアピールし続けていたら、リスクは高まりプレッシャーは増す。トランプは自分が準備不足だという現実に気付いて息苦しくなったのだろう>というのである。

   実にわかりやすく、納得できる。では、金正恩のほうはなぜアメリカとの会談をやりたがるのだろう。外交評論家の宮崎正弘が自分のメルマガ「国際ニュース・早読み」(6月4日)でこう書いている。

   <ワシントンポスト紙(6月3日)が真面目に伝えたのだ。米朝交渉の一歩前進をシンボライズするのは、金正恩が、北朝鮮国内にマックのチェーン店開店を急がせることではないか。

   ソ連崩壊直後、マックがモスクワに店開きしたときに数千の市民が行列をつくった。それも極寒の雪の日だった。北京でも第一号マック開店日は、数千の列ができた。

   マックは現在、世界120ヶ国、店舗数は37000を超える。金正恩が父親の金正日に連れられて北京へ行ったのはまだ子供の時だった。マックを試食したらしい。それで「いずれ平壌にも、マックのフランチャイズ展開」を潜在的に意識するようになったのではないか。

   「フリードマン理論」という原則があるそうな。ニューヨークタイムズのコラムニスト、トーマス・フリードマンが1996年に言い出したことで、「紛争の当事国の双方がマックを開店させると、爾来、戦争が起きていない」

<

   フリードマンは実例として、1989年のパナマ、91年のインド・パキスタン、2006年のイスラエル・レバノン、2008年のロシアとグルジア、2014年のウクライナをあげている。偶然の一致でしかないが、これをジョークのようにコラム化する筆力も見上げたものだろう>

   そうか、金正恩は、マックの平壌1号店でハンバーガーをいの一番に食べたいがために、米朝正常化を急いでいるのか。これも実にわかりやすい。

元木昌彦プロフィール
1945年11月24日生まれ/1990年11月「FRIDAY」編集長/1992年11月から97年まで「週刊現代」編集長/1999年インターネット・マガジン「Web現代」創刊編集長/2007年2月から2008年6月まで市民参加型メディア「オーマイニュース日本版」(現オーマイライフ)で、編集長、代表取締役社長を務める
現在(2008年10月)、「元木オフィス」を主宰して「編集者の学校」を各地で開催。編集プロデュース。

【著書】
編著「編集者の学校」(講談社)/「週刊誌編集長」(展望社)/「孤独死ゼロの町づくり」(ダイヤモンド社)/「裁判傍聴マガジン」(イーストプレス)/「競馬必勝放浪記」(祥伝社新書)ほか

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