2021年 6月 22日 (火)

結婚秒読みのはずの櫻井翔 「二股愛」だったの!?別宅マンションで30代のモデル風一般女性と3時間

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   こいつはなかなか見所があると思っていたのに、裏切られることがある。「嵐」の櫻井翔という男も、その一人のようだ。週刊文春は、年末から年始にかけて、慶應大学の同級で、ミス慶應にも輝いたA子と、ベトナムやハワイに「婚前旅行」に行ったことを報じた。その後も、櫻井のマンションで同棲生活を始め、結婚へ一直線のように見えた。

   婚前旅行の直前の昨年12月には、櫻井の両親とA子を引き合わせていたという。A子とは長い付き合いだそうだ。遠距離恋愛をしていたこともあったという。少し遠回りをしたが、ようやくすべてが順調にいくかに見えていた2月16日、週刊文春は櫻井が自宅マンションではなく、約10年前に購入した「別宅」マンションに入っていく姿をキャッチしていた。

   自宅からクルマで5分のところだという。櫻井が入った後から、タクシーでモデル風の美女がやってきて、櫻井の待つ部屋に入っていったそうだ。彼女が再び現れたのは3時間後。櫻井は翌日の正午過ぎに別宅を後にしたという。

   櫻井をよく知る知人によると、「三十代の一般女性、B子さんです。数年前から翔君と深い関係にある」というのである。共通の知人を介して知り合い、櫻井のほうが気に入ったそうだ。

   週刊文春が取材を進めると、この夜は、櫻井がB子を呼び出したという。<「これまで櫻井君はB子さんに対し、本命であるA子さんの存在を明かさず、男女の関係を続けてきた。そこで櫻井は彼女を呼び出し、『(A子さんとは)文春に写真を撮られたため、付き合うことにした。一緒に住んでもいない』と言い訳したそうです」(B子の知人)>

   このことが事実だとしたら、この記事を読んだA子は何と思うのだろう。B子の知人の話としているが、本人ではないかもしれないが、極めて彼女と近い人間の話であることは間違いない。A子はこれまでも、櫻井が付き合ってきた女性のことを、週刊誌などで読んだことだろう。そういう不実なところが、彼女に結婚をためらわせたのではないか。

   ようやく迎えた人生の春に、櫻井の別の女性との「濃厚接触疑惑」が浮上した。彼の女好きはコロナウイルスよりもたちが悪いかもしれない。さてA子はどうするのだろう。

新型ウイルス騒動は年内いっぱい続く!それでもオリンピックは中止できない放送権料1兆3000億円

   東京オリンピック・パラリンピックが延期または中止。新型コロナウイルス禍は、安倍首相の悲願である五輪まで奪ってしまうのだろうか。IOC最古参のディック・バウンド委員はAP通信の取材に対して、「開催可否の期限は5月下旬」だとの見解を示し、調整委員のジョン・コーツ委員長も追認する発言をした。

   だが、中止はない。週刊文春によれば、アメリカNBCは国内向けの放送権を2014年から2032年の夏季までの10大会分を約120億ドル(約1兆3000億円)で独占契約しているから、放映権と協賛金で運営されているIOCは、中止だけは何が何でも回避したい。

   そこで1年延期という案が出てくるのだが、日本の電通顧問で東京五輪パラリンピック組織委員会の高橋治之理事が、1~2年延期を検討すべきだといい出した。この高橋こそ、五輪誘致のために多額の賄賂をIOC委員たちに配った疑惑の中心人物である。お前にいわれたくないというのが、私の率直な感想だ。

   どちらにしても、このウイルス感染騒動は、<「発祥地である中国のピークとピークアウトの流れを見ていると、そこからやや遅れる日本でのピークは4月以降、収束は6月より後」(厚生労働省元医系技官の木村盛世医師)>か<「年内いっぱいは付き合う心積もりをしていた方が良い」(国際医療福祉大学松本哲哉教授>(週刊新潮)

   週刊文春は「安倍官邸錯乱」というタイトルを付け、安倍首相は菅官房長官や杉田和博官房副長官の意見を聞かず、今井尚哉総理秘書官のいうがままだという。そのため、今井一人に負担がかかり過ぎ、視野狭窄になっていて、さまざまなミスが生じているそうである。

   春休みまで一斉休校としたが、4月から開校すれば、その時点で政府が「安全宣言」を出したということになり、国民への誤ったメッセージになりかねない。また、中国・韓国からのインバウンドがなくなったため、観光地のホテルや旅館が悲鳴を上げ、多くの中小企業は4月以降に倒産するところが続出するのではないかと、東京商工リサーチの原田三寛がいっている。

ようやくPCR検査拡大・・・陽性でも今度は入院できる病院がない

   マスク不足が深刻だが、医療現場でもマスクがなく、コロナ以上に恐ろしい感染症などのために、1日に何度もマスクを付け替えなくてはならないのに、ままならない。医療従事者が感染すれば、院内感染が広がり、病院全体がダイヤモンド・プリンセス号のようになるのだ。

   1日当たり10万人の旅行者が行き交う成田空港の検疫所でも、職員は50人程度しかいないため、ストレスや疲労がピークになりつつあるようだ。今のところ職員に感染者は出ていない。それは、<「感染者が大量に出たりしたら、仕事が回らなくなる。そのため、所長(田中成一=筆者注)は職員の検査をやりたがらないのでしょう」(現役職員)>

   プリンセス号から下船した乗客たちは、家に帰っても周囲の厳しい目にさらされ、スーパーに行くにも人の少ない夜に行く人や、自分が下船者だとわかると、井戸端会議をしていたマンションの住民が話すのをやめ、じっと息を潜めるという「村八分」にあっている人がいるようだ。

   現在、新型コロナを検出できるのはPCR法という検査方法しかないが、受けられるのは1日7000人弱で、しかも、この検査でも正確に判定できる率は7割程度しかない。さらに、陽性だと判定されても、収容できる病床はわずか2000床弱だというのである。陽性と判定されても入院はできず、家に籠ってじっとしていることしかできない。

   週刊文春で順天堂大学医学部の奥村康特任教授がいうように、「重要なのは気持ちの持ちよう」で、「免疫は心と繋がっています。マウスを狭い空間に閉じ込めるとNK細胞(免疫を担う細胞=筆者注)の量はどんどん下がっていきます」

   週刊新潮で浜松医療センターの矢野邦夫副院長がいうように、死亡率は低いから、「このウイルスは、想定したほど恐れる必要はない」。五輪開催しか頭にない安倍と今井は、「早めに『風邪のウイルスだ』と宣言し、ターゲットを絞った対策に切り替えてほしいです」(矢野副院長)という専門家の意見に耳を傾けるべきだろう。

新型ウイルスの経済損失2兆7000億円!旅館・ホテルは破産ラッシュ、自動車は出荷停滞

   週刊ポストは、山口組のトップもマスクをして、「見えない敵」に対して超厳戒態勢だと報じている。2月26日、幹部の兄弟盃に列席するために、JR岡山駅に降り立った六代目山口組の司令塔、高山清司若頭は、1万円以上する日の丸入りの超高級マスクを着用していたというのである。

   さらに、ボディガードたちも、みんなマスクをしていたそうだ。喧嘩より健康が大事なのはわかるが、高山若頭、高いマスクだから感染が防げると思ってはいけませんよ。

   株価が急落して円高が進む。日本経済は未曽有の事態を迎えているが、これはまだまだ序の口だろう。週刊現代は、もしこのまま1年、中国との往来がなくなったら、日本経済はどうなるのかという特集をしている。

   中国からの訪日観光客だけで年間900万人以上いたわけだから、それがなくなれば、航空会社、ツアー会社、ホテル、テーマパークなどが深刻な打撃を受けることは間違いない。全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会の調査によると、今年3月から4月の宿泊業は約4500億円の損失が出ると見られ、1年間続けば旅館とホテルだけでも2兆7000億円の損失を被るそうである。

   自動車メーカーも中国の工場停止のため、部品などが品不足になり、出荷が滞っている。医療品の多くも中国からの輸入に頼っている。また、中国人投資家によって買い支えられていた不動産市場も、大きな影響があるそうだ。

安倍首相の最側近・萩生田文科相「マカオ接待疑惑」カジノ参入狙う業者にはめられた?

   先週、週刊文春が報じた安倍のお友だち、加計孝太郎がやっている加計学園獣医学部で、不正に韓国人受験者を落としていた件の続報。加計学園側は「不正はない。韓国の受験者のうち4名が合格している」と報道各社にFAXをした。これは「論点のすり替え」だと、加計の幹部職員は指摘する。

   不正が行われたと疑われるのは、筆記試験しかない一般入試のほうではなく、日本人受験者と同一基準で行われる「推薦入試A方式」のほうだという。志願者69名のうち韓国人受験者は8名で、7名が受験し、面接で一律0点とされ、全員不合格になったというのだ。資料によれば、全受験者のうち、合計点でトップだったのは韓国人受験者で、この人も面接で0点になり不合格になっている。

   文部科学省は加計学園へのヒアリングをしているが、文科相は当時、獣医学部新設の働きかけをしていた萩生田だから、加計孝太郎に軽くあしらわれてしまうだろう。週刊文春の直撃に加計は、「なあにが、説明責任だよ」と嘯いたという。この男には品性の欠片もない。

   同類の萩生田には、カジノ疑惑がある。先週の週刊新潮が、カジノ実施法案が成立した直後にマカオを訪れ、カジノ業界の大物と会い、彼のホテルで遊んでいたと報じた。国会でも追及されたが、やましいことはないと答えただけだ。

   だが、週刊新潮が掲載した萩生田の一部始終を撮った写真は、自社で追いかけて撮ったものではない。動画は、当時自民党の幹事長代行で、超党派のカジノ議連の事務局長だった萩生田に狙いを絞り、<周到に準備した上で撮られたものだ。しかも、これを撮影した"誰か"は一人ではなく、チームである可能性が高い>(週刊新潮)

   カジノ業者選定にも深くかかわるであろう萩生田を接待し、その一部始終を撮影しておいて、カジノ建設に参入する時に有利なカードとして使う。そう考える人間がいたとしてもおかしくはない。江田憲司議員(無所属)がいうように、「脇が甘いどころの話ではない」だろう。この程度の人間が安倍に重用されているのだから、安倍政権は一強どころか、一皮むけば脆弱な砂上の楼閣のようなものなのである。(文中敬称略)

元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任。講談社を定年後に市民メディア『オーマイニュース』編集長。現在は『インターネット報道協会』代表理事。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)『現代の“見えざる手”』(人間の科学社新社)などがある。

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