デビットカード、普及に弾みがつく 金融機関の取り組みが本格化

   買い物をすると預金口座から代金が即座に引き落とされる「デビットカード」の普及に弾みがついてきた。

   欧米で普及しているのに対し、日本では認知度がなかなか上がらなかったが、金融機関の取り組みが本格化し、利用が拡大しているという。

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  普及に弾みがついてきた

世界に比べて出遅れ

   「Debit（デビット）」は会計用語で「借方」の意味で、「Credit（クレジット＝貸方）」の対義語。現金を持ち歩かずに済む点はクレジットカードと同じだが、カード会社がいったん立て替え払いするクレジットカードとは全く異なる。このため、クレジットカードに設定される与信枠（利用できる金額）はない（原則として口座残高が利用上限）。このほか、分割払いや毎月一定額を返済するリボ払いもない。発行の審査は不要なものが多く、15歳以上から持てるカードもある。

   実は、日本でのデビットカードの歴史は結構、長い。2000年に金融機関などでつくる「日本デビットカード推進協議会」が「Jデビット」のサービスを本格的に始めた。基本的に、金融機関のキャッシュカードをそのまま使えるのが特徴だ。

   デビットカードはカード払いの文化が根づいている海外ではクレジットカードに並ぶ存在で、調査会社の推計では、世界の年間利用額は7兆4600億ドル（2013年）に達し、クレジットカードの7兆9700億ドルと遜色はない。ところが、日本では約1100の金融機関が4億枚以上発行しているものの、年間利用額は4600億円（2014年）にとどまり、利用額が40兆円にのぼるクレジットカードの1％余り。世界に比べて日本の出遅れが際立つ。

   Jデビット不振の主因は、使い勝手の悪さだろう。国内45万か所でしか使えず、海外やインターネットでは利用不可。金融機関によっては深夜や早朝に使えないこともネック。キャッシュカードと一体という便利さの一方、キャッシュカードと同じ暗証番号を店頭で入力することに抵抗感がある人もいるという。