今年後半に新型車投入ラッシュ 低迷打破の起爆剤になるのか

10月には東京モーターショーが開催

   7月2日に発表された6月の日銀短観では、大企業・製造業の業況判断指数は前回調査からほぼ横ばいで、緩やかな回復基調が続いていることが示された。しかし、地価上昇を背景にマンションなどの住宅や低価格化した大型テレビなどデジタル家電の購入に消費マインドが向かう傾向は依然強く、自動車の購買意欲は高まらない。その一方、原油高で自動車維持費が上昇していることも逆風になっている。

   日産は「昨年は新型車が少なく苦しかったが、既存車種をしっかり売るということを心がけた。今年は新型車もあり、昨年以上に期待できると思う」（志賀俊之最高執行責任者）。6月下旬にミニバン「ヴォクシー・ノア」をフルモデルチェンジしたトヨタも「この市場環境で前年越えはかなり高い目標といわなければならないが、一番大事なのはお客様がドキドキワクワクし、これはいいと思わせる商品を出していくことだ」（渡辺捷昭社長）と、後半の巻き返しを期す。10月には東京モーターショーが開催される。消費者の関心の盛り上がりも期待され、「これは自社の販売に限らず、年後半からの新車投入ラッシュが市場全体を刺激してくれるのでは」（同）と、願いにも似た「新車効果への期待」は膨らむばかりだ。