楽天を「英語」がいやで辞めた社員 「いるが、思うほど多くない」と三木谷社長

社員の多くがストレスを抱えていることが判明

   英語化表明から約1年は、三木谷氏は比較的楽観的だったが、11年にハーバード・ビジネス・スクール（HBS）のケーススタディーとして同社が取り上げられ、これが一変した。ケーススタディーを作るためのHBSによる調査で、社員の多くがストレスを抱えていることが判明したのだ。調査以前は、自助努力として英語の学習を求めていたが、これを業務の一環として位置づけることにし、無料レッスンも提供するようになった。

   その結果、2011年1月には522.6点だった全社員平均TOEICスコアが12年5月には687.3点に達し、6月28日には全役員がTOEICの目標スコアの800点に達したという。

   記者からは、英語公用語化のデメリットを指摘する声も相次いだ。例えば、

「英語を話すのがいやで辞めた社員はいるのか。いるとすれば、どんな捨て台詞を吐いて辞めていったのか」

という質問も飛んだが、

「いるが、あなたが思うほど多くはない。彼ら（辞めた社員）は英語公用化が我々にとって非常に重要なプロジェクトだということを理解しており、特に悪いことは言わなかった。残念（sorry）だと言っていた」

とかわした。

「短期的に仕事の生産性が落ちるのでは」

という指摘には、

「日々の業務に必要な単語数は大して多くなく、1000語程度に過ぎない。従業員は最初は苦労するが、急速に劇的な改善を見せている」

と応じていた。