スマートフォンやタブレット端末の普及で電子書籍は身近なものになってきた。電子書籍ストアはいまだ乱立しておりフォーマットもそれぞれ異なるが、ユーザーは少数のストアにを集中しているようだ。ある調査によると、電子書籍ストアの利用率はアマゾンの「Kindleストア」が半数超と、他のストアを大きく引き離している。Kindleのひとり勝ちインプレスR&Dが2013年12月19日に発表した、電子書籍ストアの利用率に関する調査結果だ。電子出版に関わる人向け電子書籍雑誌購読者にアンケートを10月30日から11月5日まで実施して、有効回答数は565件だった。それによると、Kindleストアを現在利用している割合は55.2%だ。2013年4月に実施した前回調査から5ポイント以上増加した。また、日常的に電子書籍を利用している人に限定すると、73.7％にも上る。2位はアップルのiBookStoreで17.5%だ。前回の15.8％より利用率は増えたものの、1位のKindleに大幅に差をつけられている。3位は紀伊国屋書店のKinoppyが13.5％で、2011年11月の調査開始以来、初めて利用率が減少した。前回調査では減少傾向にあった楽天koboは、利用率が7.6％から11.9％まで伸び4位にランクインした。インプレスR&Dの分析によると、割引キャンペーンを仕掛けるなど「地道な活動」が功を奏して、新規利用者獲得と既存利用者の利用率が上昇した。5位はソニーのReaderStoreが11％、6位は凸版印刷子会社のBookLive!8.3%、7位に大日本印刷子会社のhontoが6.2％といった具合に続く。アンケート対象が電子出版関係者ということを考慮する必要はあるが、Kindleのひとり勝ちといった状態だ。海外企業に押されて日本企業の存在感は薄まっている。日本側はリアル書店で対抗こうした事態を受けて日本の電子書籍業者がアマゾンに対抗しようと、ようやく連携を始めた。電子書籍の販売実験などを行う団体「書店における電子書籍販売推進コンソーシアム」を設立した。紀伊国屋書店や三省堂書店、楽天やソニーマーケティング、トーハンや日本出版販売、大日本印刷と凸版印刷など13社からなる。電子書籍のカードをリアル書店で陳列・販売し、複数の電子書籍ストアから選んでダウンロードできる仕組みを実験する。フォートマットがそれぞれ異なっていて、別の端末では読めないという問題を解決する狙いだ。しかし、電子書籍なのにリアル書店にこだわる姿勢にネットでの評判は散々だ。「なんで電子書籍買うのにわざわざ書店に行かなきゃならんのよ。アホか」「てか紙の本買ったら電子版読めるようにすりゃいいんだよ」などの書き込みが出ている。
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