欧米へ6時間、アジアは日帰り圏内 日本が官民で超音速機開発、欧米に対抗

実用化のネックは「ソニックブーム」と呼ばれる爆音

   「ポスト・コンコルド」の国際共同研究は米仏英独露と日本の6カ国で進んでおり、日本は「次世代超音速旅客機が国際共同開発される際、確固たる地位を占めるため、得意技術の実証を通じて、日本の航空機技術の高さを証明したい」（JAXA）としている。

   日本国内では2010年、三菱重工業、川崎重工業、富士重工業、IHIの航空機メーカーのほか、トヨタ自動車、JAXA、経済産業省、東京大学、名古屋大学、東北大学などがメンバーとなる「高速機開発促進懇話会」が発足。官民挙げて実用化を目指している。

   実用化のネックとなるのは、「ソニックブーム」と呼ばれる爆音だ。航空機が超音速で飛行すると、機体から発生する衝撃波が地上にもたらす瞬間的な爆音で、「コンコルドでは落雷の音に相当した」というすさまじさだ。コンコルドはこの問題を克服できなかったため、地上を超音速で飛行できず、海上のみの飛行に制限された。陸上を飛行できず、航路が限られたことも、コンコルドが商業的に成功しなかった一因とされる。