サントリーホールディングス（HD）は2014年10月1日、ウイスキーやビールを手がけるサントリー酒類からビール事業を切り離して「サントリービール」を設立した。サントリー酒類は蒸留酒の専業会社となり、今年5月に米ビームを買収して発足した「ビームサントリー」の傘下に入った。参入から45年後の2008年に初めて黒字独り立ちしたサントリーのビール（画像はサントリーのホームページ）今回の事業再編は、1日にサントリーHD会長兼社長だった佐治信忠氏が会長専任になり、ローソン前会長の新浪剛史氏が社長に就くなど新体制が発足したのに合わせたものだ。創業家以外から社長を迎えたり、ビーム社を買収したりするなどグローバル展開を視野にした動きを強めるサントリーHDだが、今回の事業再編は世界戦略をさらに加速させるのが狙いだ。サントリーHDは1963年にビール事業に参入したものの、赤字続きで低迷していた。しかし、高級ビール「ザ・プレミアム・モルツ」が大ヒットし、第3のビール「金麦」も好調で、参入から45年後の2008年に初めて黒字に転換した。この年にはサッポロビールを抜いて業界3位に躍進。その勢いを今も持続しており、「黒字転換するまでウイスキーにおんぶに抱っこだったが、やっと独り立ちできるまでに成長した」（ビール大手関係者）というわけだ。サントリービールを設立したことで、ビール事業はより効率的な生産・販売体制を構築し、国内市場のニーズに対応した商品開発を進めていくことになる。国内ビール市場は9年連続で縮小しており、メーカーを取り巻く競争環境は依然として厳しいが、サントリーHDは「独立し、自立した経営を進めることで、さらに魅力溢れる商品やサービスをお届けできると確信している」と分社化のメリットを強調する。「山崎」「響」など国産ウイスキーを世界に売り込んでいく一方、サントリーHDは2020年にグループ全体の売上高を現在の2倍の4兆円にする目標を掲げている。その成長戦略の中核に据えるのが蒸留酒事業だ。巨大メーカーが競う海外のビール市場に本格参入するのは難しいが、蒸留酒市場は新興国での消費量が急増していて、今後も市場拡大が予想されている。その有望市場に切り込むため、サントリーHDは米国を中心にロシアやインドなど新興国に販売網を持つビーム社を買収し、世界3位の蒸留酒メーカーへと踊り出た。買収時にサントリーHDは「酒類事業のグローバル化が課題だったが、これでグローバル展開を進められる」（佐治会長）と説明し、年内に事業再編を進めて蒸留酒事業を集約することを明言していた。それが今回のビール事業切り離しというわけだ。これから「ビームサントリー」の販路を通じてサントリーの「山崎」「響」など国産ウイスキーを世界に売り込んでいくことになる。佐治会長と新浪社長は新体制発足に合わせてホームページで「サントリーグループの"やってみなはれ"を機軸に、日本国内はもちろん、グローバルに常に新たな価値の創造に挑戦して、サントリーグループの新しい歴史の第一歩を力強く踏み出していく」というメッセージを発した。まさに、サントリーの世界戦略の成否は国産ウイスキーが海外で受け入れられるかにかかっていると言えそうだ。
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