「ダイエー」店名も消える イオンが完全子会社化、上場廃止へ

グループ全体の屋号を整理

   ダイエーは1957年、故・中内功氏が大阪市で開店した「主婦の店・ダイエー薬局」が始まり。中内氏の「安売り路線」は絶大な支持を集め、1972年には三越を抜き、小売業売上高1位に上り詰めた。1980年には業界で初めて売上高1兆円を突破し、長く業界の王者として君臨したが、1990年代からはバブル崩壊に多角化の失敗も重なるなどして業績は急速に悪化。2004年には産業再生機構の支援を仰いだ。

   ダイエーが坂道を転げ落ちる間に、急速に台頭してきたのが、衣料品のユニクロや、ドラッグストアのマツモトキヨシなどの専門店勢。弁当、総菜を豊富に取りそろえるコンビニエンスストアの出店攻勢もとまらず、「何でも扱う」総合スーパーが苦戦する構図が生まれた。

   2014年9月24日の発表会見で、岡田社長は「これからの最大の戦いはEコマース（電子商取引）。ブランディングが重要で、（同じグループで）ブランドが分かれているのは決定的に不利。イオングループ全体の屋号を整理する段階にある」との認識を強調。イオンはこれまで「ヤオハン」やマイカルの「サティ」を吸収してきたが、いずれも店名は残っていない。消費者に浸透してきたダイエーブランドも捨て去り、生き残りをかけた本気の大改革に着手する。総合スーパーは構造的な不振から脱却できるのか、まさに存在意義が問われている。