「総合スーパー」の惨状はすさまじい ヨーカ堂もイオンもユニーも「同病」

   流通業界の2015年2月期の決算発表が一通り終わった。消費増税の影響があったところ、さほどでもないところとさまざまだが、改めて示されたのは総合スーパーの覆いがたい惨状だ。

   前世紀に「ダイエー」などが新市場を切り開いてきた業態だが、輝きを取り戻すのはなかなか難しいようだ。

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  消費者の支持が得られなくなっているのだろうか（画像はイメージ）

イトーヨーカ堂純損益は68億円の赤字

   まず、世界最強のコンビニエンスストア、セブン-イレブンを抱えるセブン&アイ・ホールディングスを見てみよう。全体としては本業のもうけを示す営業利益が前期比1.1％増の3433億円と、4年連続で過去最高を更新した。原動力はもちろん国内外のセブン-イレブンで、コンビニ事業の営業利益は2767億円と全体の8割程度に相当する。稼ぎ頭、というより「一本足打法」と言っていいレベルだ。地域特性に応じた商品展開などで顧客を獲得する国内でも成長を続けているが、特に米国が好調。セブン-イレブンの既存店売上高の伸び率は国内がプラス2.4％なのに対し、米国は同3.1％に及んだ。コンビニ加盟店を含むグループ売上高は10兆2356億円となり、初めて10兆円の大台に乗せた。

   しかし、グループ内の総合スーパー、イトーヨーカ堂が相変わらずさえない。売上高（営業収益）は前期比2.0％減の1兆2859億円。営業利益は、83.4％減の18億円。純損益にいたっては68億円の赤字（前期は53億円の黒字）だ。既存店売上高の伸び率はマイナス4.5％で、3年連続マイナス4％台と惨憺たる結果である。売上高営業利益率は0.1％。つまり、1000円売り上げてようやく1円の利益を得るという、薄利商売にも陥っている。ちなみにコンビニ事業の売上高営業利益率は10.1％に上り、稼ぐ力の違いを見せつける。