江戸時代から商業の中心地として栄えてきた東京・日本橋エリアが今、百貨店の開業やリニューアルでにぎわいを増しつつある。百貨店大手の高島屋が9月、ショッピングセンター型の新館をオープンさせると、これに対抗するように10月には三越伊勢丹ホールディングス（HD）傘下の三越日本橋本店が大規模改装を完了し、全面開業した。両者の競い合いからは、日本橋復権の可能性も見えてくる。首都高整備で活気失うが高島屋の新館は本館である日本橋高島屋の隣に位置し、二つをまとめて「日本橋高島屋S.C.（ショッピングセンター）」と呼ぶ。新館は重厚な本館とは異なり、海外のブランドなど100店以上が集まり、カジュアル感もただよう専門店街となっている。周辺のオフィス街のサラリーマンや働く女性を意識し、食料品や雑貨など一部の店舗は平日午前7時半から開店、朝食やランチなどの需要にも応えようという新たな取り組みも始めた。対して新生・三越日本橋本店で注目されているのは、専門の社員が顧客の相談に乗ったり、顧客が欲しい商品を一緒に探してくれたりする「コンシェルジュ」のサービスだ。これまで高額の買い物をする得意客などに向けられてきた手厚いサービスを一般の顧客にまで広げる試みで、百貨店の強みである接客力を生かし、顧客の来店を促そうと狙う。日本橋エリアは近年、商業地としての魅力を取り戻そうという機運が高まっている。1964年の東京五輪に合わせ、首都高速道路が整備された結果、エリアのシンボルだった名橋「日本橋」は首都高速道路の下に入り、目立たなくなった。これが、エリア全体が精彩を欠くようになった一因とされる。その後のバブル崩壊後には大手百貨店、東急日本橋店が閉店するなど、日本橋は勢いを失っていった。ネット通販への「逆襲」拠点に？そんな中、21世紀に入って、日本橋に基盤をもつ三井不動産が一帯の再開発に着手し、大規模商業施設「コレド日本橋」や「コレド室町」を整備していった。一時は閑散としていた週末の日本橋も、今では客足が絶えない状況になっている。他方、懸案だった首都高の地下化計画も進みつつあり、「日本橋」周辺の景観は格段に改善され、人を呼び込むきっかけになる可能性は高い。三越伊勢丹HDも高島屋も、他の百貨店と同様、インターネット通販に顧客を奪われ、外国人観光客らのインバウンド需要で息をついている格好だ。特に「主力だった婦人服は、ネット通販の品揃えの多さに押され、苦戦している」（百貨店関係者）。こうした中、従来の百貨店の殻を破った新たな取り組みを行いつつ、日本橋エリアの勢いを借りて、飛躍につなげようとしている状況だ。「高島屋や三越の取り組みの成否は今後の日本橋の行方を左右する可能性もある」（業界関係者）と期待されている。
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