「ポータブル電源」災害による停電時に活躍 能登半島地震ではStarlinkや防災無線の電源に

   1月1日に発生した能登半島地震では電柱の傾斜や電線の断線などによって、地震直後に最大で4万戸超の停電が発生した。北陸電力によると27日時点でも約3700戸で停電が続いている。スマートフォン（スマホ）が連絡や情報収集に欠かせないツールになっていることから、地震を機にスマホの充電に使えるポータブル電源（家庭用蓄電池）の購入を検討している人も少なくないだろう。

   防災用として同製品を寄贈したり、避難所に送るなどの活動を行っているメーカーに、数日の停電に備えるための製品の選び方や使い方を聞いた。

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  ブルーティのEB3Aは複数のコンセント差込口やライトを備え、持ち運びしやすいことから家庭の防災対策としてお勧めだという

1000人分のスマホ充電に対応する製品輸送

「（地震翌日の）1月2日に倉庫にあったポータブル電源をフル充電してトラックを手配し、石川県庁と災害ボランティア支援団体に連絡を取って3日に石川県にトラックいっぱいの製品を送りました。正確な台数は数えていませんが、1000人分のスマホが充電できる量です」

   中国・深センのポータブル電源メーカー「BLUETTI(ブルーティ)」の日本法人であるブルーティパワーの顧問・川村卓正さんは地震後の動きをそう振り返った。

ブルーティパワーは神奈川県の倉庫にあった製品をトラックに積み込み、3日に石川県に輸送した

   ポータブル電源はキャンプなどアウトドア活動でのニーズが最も高いが、災害の多い日本では防災用品としても注目されてきた。日本能率協会総合研究所のマーケティング・データ・バンクは2019年に発表したリポートで、日本国内の家庭用蓄電池市場が2017年の約800億円から2023年に1200億円に拡大すると予想した。リポートによると、東日本大震災翌年の2012年に家庭用蓄電池の導入を支援する補助金制度が導入されたことで、市場の成長が始まったという。

   ブルーティパワーは2023年8月、総合商社の兼松と共同で民間企業と市民団体が連携した緊急災害対応アライアンス「SEMA」の加盟6団体に大容量ポータブル電源「EB200P」を寄贈するなど、防災支援活動を続けてきた。日ごろからの取り組みの結果、正月休暇中にもかかわらず社員や輸送を委託している協力会社がすぐに対応してくれたという。