若者にSNS依存が広がっていることが明らかとなった。国立病院機構の久里浜医療センターの発表によると、インターネットなどの病的使用（依存）の疑いがある10～20代は6％、10代では男性7.1％、女性7.5％と高率だ。人口換算すると約140万人。依存になると家庭内暴力やひきこもりが増えるという。「子どもたちの自由な発想がなくなっていく」と厳しく批判テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」は2026年2月26日の「羽鳥パネル」コーナーでSNS依存を取り上げ、ゲストコメンテーターの東京大大学院の斎藤幸平・准教授は「SNSでバカになっていっちゃうということ」と断言した。米国ではメタやグーグルなどにSNS中毒の損害賠償を求める裁判が1500件起こされていて、原告側は「SNSはたばこや酒などと同様にドーパミンを分泌させるのがわかっていながら、企業側は長時間利用させる仕掛けを組み込んでいる」と訴えている。斎藤准教授は「（SNSにはまると）内気になって、炎上したらどうしよう、みんなと同じことを言わなきゃという感じで、どんどん周りを気にして受け身になってしまう。子どもたちの自由な発想とか、コミュニケーションが取れなくなっていく。端的に言えば、バカになっていっちゃうということです」と厳しく批判した。そして、「（子どもの使用に）規制を考えなければいけないところにきていると思います」という。「日本でも考えなければいけないところにきている」レギュラーコメンテーターの玉川徹氏（ジャーナリスト）は大きくうなずき、「以前から依存性のある商品というのはあるんです。たばこ、アルコール、ギャンブルですね。そういうものは、注意喚起が行われているわけです。提供する側からも。（SNSも）同じことだと思うんですよ」と指摘した。オーストラリア、スペイン、フランス、ドイツではすでに青少年や子どもの利用を禁止している。斎藤准教授は「日本でも考えなければいけないところにきているということですね」と、規制を急ぐべきだと提案した。（シニアエディター 関口一喜）
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