海鮮居酒屋チェーン「磯丸水産」が苦境に陥っている。親会社のクリエイト・レストランツ・ホールディングスが発表した2026年3～8月期の決算では、営業利益が前年同期比16.6％減となり、磯丸水産の不振が減益要因の一つに挙げられた。
かつて24時間営業と手ごろな価格で一大ブームを巻き起こした人気チェーンに、何が起きているのか。
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好立地と24時間営業がセールスポイントの磯丸水産 -
新業態「磯丸酒場」（クリエイト・レストランツ・ホールディングスの発表資料より）
2017年に155店舗→26年2月末時点で125店舗
クリエイト・レストランツ・ホールディングスが26年10月14日に発表した中間決算では、売上収益が前年同期比3.5％増の860億9100万円だった一方、営業利益は16.6％減の41億2100万円、純利益は15.6％減の26億9700万円となった。
磯丸水産などの路面店が苦戦したことが大きな要因としてあり、さらにグループ会社の合併に伴う費用などが利益を圧迫した。磯丸水産の不振は悪天候の影響もあったが、実はそれ以前から経営状況が厳しくなっていた。
磯丸水産は09年、東京・吉祥寺に1号店を開業。店内の生けすで管理している魚介類や、それらを卓上コンロで焼く「浜焼き」など、海辺の磯料理屋を思わせるスタイルで人気を集めた。
大きな特徴となったのが、駅前や繁華街を中心とした好立地と24時間営業だ。昼間から海鮮料理と酒を楽しみたいシニア層から、深夜に飲みたい若者層まで幅広いニーズを取り込み、2017年2月末には155店舗に拡大した。
しかし、そのころをピークとして徐々に勢いに陰りが見え始め、2019年2月期には既存店売上高が前年割れとなり、24店舗を別業態に転換したことを公表。ブームの一巡や居酒屋市場の競争激化で変調が生じていたところに、コロナ禍が追い打ちをかけた。
コロナ禍では深夜の飲食需要が激減し、24時間営業という強みが一転して重荷となった。コロナ収束後も深夜需要の回復は鈍く、現在は24時間営業ではない店舗も少なくない。
駅前の好立地と長時間営業で集客する従来のビジネスモデルは、家賃や人件費、光熱費の上昇もあって採算を確保しにくくなった。店舗数も減り、26年2月末時点で125店舗と公表されている。
さらに、物価高によるコスト上昇を受け、値上げが繰り返された。
グランドメニュー掲載の価格を比べると、看板商品の「浜焼きセット」は22年6月時点の税込み2188円から、現在は2749円となり、約26％値上がりした。定番メニューの「蟹味噌甲羅焼」は593円から659円に上昇。生ビールも659円となっている。
こうした値上げによって「磯丸水産は高くなった」という印象が広まり、手ごろな価格で浜焼きが楽しめるという魅力が薄れ、客離れの一因となったとみられる。