2019年 12月 15日 (日)

こんな会社は倒産する 「つぶれる会社」の見分け方

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   リーマン・ショックをきっかけにした世界同時不況で企業の倒産が激増している。「あの取引先は大丈夫か?」「うちの会社は安泰なのか?」と疑心暗鬼にとらわれているサラリーマンも多いだろう。そんな要請に応えるように、帝国データバンクが最新の倒産事例を検証した書籍『会社はこうして潰れていく』が出版された。そこで明らかにされた大型倒産の実態や危ない会社のチェックリストからは、「つぶれそうな会社」の後ろ姿が見えてくる。

有名企業がなぜ倒産したのかを検証

最新の倒産事例には「つぶれる会社」を予知するヒントが隠されている
最新の倒産事例には「つぶれる会社」を予知するヒントが隠されている

   1900年の創業以来、国内随一の民間信用調査機関として数多くの倒産劇をウォッチしてきた帝国データバンク。倒産ラッシュの様相を呈している昨今の情勢を受け、2009年1月、『[緊急版]会社はこうして潰れていく』と題した実用書を中経出版から世に出した。

   苦境にあえぐ不動産業界の象徴的な倒産といえるアーバンコーポレイションや、リーマン・ショック以後の金融機関破綻として注目を集めた大和生命保険、史上まれに見る迷走劇の末に倒れたノヴァ(NOVA)など、最近の倒産事例を数多くあげて、なぜその会社が倒産に至ったかを検証している。

「企業調査の第一人者に倒産の現場レポートを書いてもらった。リアルな事実を淡々と伝えることで、会社がつぶれるというのはこういうことだと、読者のみなさんに追体験してもらおうと考えた」

と、中経出版の編集担当者は出版の狙いを語る。

   最近の倒産は、業種や規模を問わず広い範囲で発生しているのが特徴だが、特に、「新興不動産業者」「ゼネコン」「金融機関」「ベンチャー企業」での倒産が目立つということで、これら4業種の倒産事例を紹介して「なぜつぶれたのか」を伝えている。

   また倒産原因に着目すると、目につくのが「原材料高」「コンプライアンス・リスク」「粉飾決算」「再生バブル斜陽」といった要因による倒産だ。たとえば、2008年10月に経営破綻したディスカウントショップ経営の関善は、粉飾決算のために民事再生ではなく破産に追い込まれたケースとして紹介されている。

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[緊急版] 会社はこうして潰れていく
[緊急版] 会社はこうして潰れていく帝国データバンク情報部

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