「リストラ直後」の会社には「チャンス」も多い!

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   就職活動中の学生と話すと、よくこんな質問をされる。

「同じような規模、同じような業績の2社に内定を貰ったのですが、どちらがオススメですか?」

   10年先のことなんて誰にも分からないし、もしそんなことが分かったらみんな優良会社に投資するだろう。ただ、人事屋としてアドバイスするなら、平均年齢が若いか、最近リストラをした会社をオススメする。

   前にも述べたように、年功序列制度というのは年金の賦課制度と本質的には同じで、だいたい35歳くらいまでは割に合わず、40代になってから出世や昇給で報われるシステムだ(必ずしも報われるとは言えない時代になったが)。

   というわけで、貰い手の少ない会社の方が出世にせよ昇給にせよ、もらいが大きい可能性が高い。わざわざ貰い手を減らしてくれた会社は、そういう意味でチャンスも大きいと考えるべきだ。

リストラを敢行したIBMと、回避した大手電機の差

   「従業員を必死に守ってくれる会社のほうがいいのです!」と思う人もいるかもしれないが、そういう会社は必ず後からツケが回ってくる。

   90年代、倒産危機に陥り4割の従業員をリストラしつつも復活したIBMと、小手先の事業再編でお茶を濁し続けた大手電機を比べれば、差は明らかだ。痛みを伴う改革を嫌がる人たちは、そういう人たちだけで勝手に沈めばよいのであって、若者がお付き合いする必要はない。

   そういえば、数年前から「従業員1割減が目標」と言いつづけながら、退職による自然減にまかせっきりだったJALは、とうとう政府支援を求めるそうだ。航空インフラだから恵んでもらえるだろうが、一般の事業会社ならとっくにお陀仏だろう。

   これから社会に出る学生は、雇用の安定性よりも組織の新陳代謝を重視すべきだ。

城 繁幸

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人事コンサルティング「Joe's Labo」代表。1973年生まれ。東京大学法学部卒業後、富士通入社。2004年独立。人事制度、採用等の各種雇用問題において、「若者の視点」を取り入れたユニークな意見を各種経済誌やメディアで発信し続けている。06年に出版した『若者はなぜ3年で辞めるのか?』は2、30代ビジネスパーソンの強い支持を受け、40万部を超えるベストセラーに。08年発売の続編『3年で辞めた若者はどこへ行ったのか-アウトサイダーの時代』も15万部を越えるヒット。ブログ:Joe's Labo
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