300社超の長寿企業の経営者に「社員の教育・研修で重要なこと」について聞いたところ、１位の「会社の理念」が23％で、次に「業務知識そのもの」と「モチベーションの向上」が18％の同数で続きました。まさに長寿企業らしく、理念教育がトップに来ました。この調査では、同じ時期に非長寿企業の経営者11人にもヒアリングをしましたが、同じ質問に対して、「業務知識そのもの」が一番に上げられたところを見ると、社員に期待をしていることが、長寿企業と非長寿企業では違いがあるようです。理念系の教育が業務知識系を上回る「技術」の重要性が増している「社員の教育・研修で重要なこと」のアンケートには、10の選択肢を用意しました。長寿企業での答えを理念系と業務知識系に分けると、理念系の答えが上記に加え、「モチベーションの向上」「マナー」「懇親」などで計51％、業務知識系では上記のほか、「商品・製品の知識」「年度の経営方針」「目標設定」など計46％と、わずかに理念系が上回りました。長寿企業にとって、会社の理念は今日まで会社が存続してくることができた、その「秘訣」を凝縮したものです。よって、長寿企業では会社の考え方を教えることが最優先で、それを共有してもらうことが、社員として働く上で最も大事なことと考えられています。ただ筆者は、この質問の答えではもっと大きな差が出てくると予想していたので、5ポイントしか差がないところに注目しました。というのは、別項の「経営6要素」、ヒト、モノ、カネ、技術、情報、哲学の重要度調査で、「経営の3大要素」と言われてきたヒト、モノ、カネと比べて、技術がヒトと同レベルで重要とされ、モノ、カネを凌駕する結果が出ており、これが長寿企業の社員教育に与える影響について関心があったからです。経営優劣のコアに「技術」長寿企業といえども、長く取引している顧客との関係を大事にすれば、経営が維持できる時代ではなくなっており、企業間の優勝劣敗がより明確になっています。その優劣のコアに「技術」が重要視されています。さまざまな分野で技術革新が華々しい時です。新技術、新商品をもってすれば、小企業がたちまちに市場をリードすることも希ではありません。新興企業との差別化は、長寿である年数よりも、技術力、商品力に重点が移っています。そのような時代を反映して、長寿企業でも理念系と、業務知識系の教育が拮抗するようになったと考えた方が、より正確に時代を捉えているでしょう。あいまも町の商店街で「創業明治●●年」などの看板を見かけることがあります。近年では明治、大正ではなく、「創業昭和●●年」というのも見かけるようになりました。かつて、日本では経営年数の長いことが信用となり、よい商品だという裏付けともなっていました。長寿企業が、自らが長寿であることを市場にアピールするのは信用を得る上で重要なことでしたが、そういう価値観に変化が起こっており、長寿企業の教育にも影響してきています。（浅田厚志）
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