経営者も人の子、驕りもしよう ゆえに欠かせぬ諫言の仕組み

経営者とて生身の人間

   ここで語られているのは経営哲学です。経営者である以上、社員の行く末に責任があります。よって、社員をかわいがるだけでは一人一人を成長させることができません。社員に愛情をもちつつ、指導は厳しくしてゆくことが必要でしょう。

   また、自分自身に最も厳しくなくてはなりません。そういう気持ちを経営者が忘れなければよいのですが、生身の人間ですからそう簡単ではありません。そこで会社には経営者の驕りを抑えるための仕組みが必要になります。そういう意味で株式の公開を考える経営者が出てきますが、未上場企業の場合は、どうすればよいのでしょうか。

   以前、長寿企業は一代あたりの平均年数が36年と書きました。これは代表を降りてからの年数も含まれるので、先代は後継者を監視する機能を担っています。ただ、先代が長生きするとは限らないので、これだけでは会社の仕組みとして十分ではありません。

   代表者に物を言える人として社外取締役を置いたり、監査役を強化する方法があります。また、長寿企業の多くが用いている、社員持株会に議決権をもたせる方法も考えられます。長寿企業には、長らく生き延びてきただけの知恵が、経営哲学として伝えられているケースが確かに多いのです。

   さて、あなたのお勤めの会社が長寿企業になる可能性はどれほどあるでしょうか。ビジネスモデルがしっかりしていて、経営者が謙虚さを忘れず、さらに経営の継承に失敗しなければ、いつの日か100年超えの長寿企業の仲間入りができるに違いありません。

   連載を続けている間、多数の読者からさまざまな感想をいただき、とても勉強になりました。数十年にわたってビジネスマンとして仕事をされるならば、ぜひ、経営トップを目指して自助努力を続けていただきたいと思います。

   長きにわたってお読みいただき、ありがとうございました。（浅田厚志）