私はこれまで、「英語がペラペラ」なのに「英語で失敗する人」を数多く見てきました。今回は「Yes」「No」の使い方を間違えて恥をかいてしまった、エリート駐在員をご紹介します。さて、英語が得意な彼はなぜ、「Yes」「No」で失敗したのでしょうか？ホントに「No」でいいの？ニューヨーク、ロンドンと海外ビジネスの現場を渡り歩き、自他ともに認めるエリート駐在員と英国企業を訪れた時のことです。事前の交渉がスムースにまとまり、あとは契約書にサインをするだけ、という局面で「事件」は起きました。契約書の内容を説明し終えたイギリス人弁護士が、最後の念押しをします。「Don'tyouagreewiththis？」（同意しないですか？）契約書の内容に満足したエリート氏は、満面の笑みを浮かべてこう答えました。「No！Iagree」「あ～あ、やっちゃった！」二人のやり取りを聞いていた私は頭を抱えました。イギリス人弁護士の質問は否定疑問文で、「もちろん同意しますよね？」というニュアンスを含んでいます。じつは、英語と日本語では、否定疑問文への答え方が異なります。「Yes」と「No」が逆になり、次のどちらかの答え方しかありません。「Yes,Iagree」 （いいえ、同意します）「No,Idon'tagree」（はい、同意しません）「いいえ、同意します」という日本語を直訳してしまったエリート氏。「Yes,Iagree」と言うべきところを「No」と言ってしまい、「同意するのかしないのか」真意がわからない返答になってしまいました。困惑した弁護士が「YesorNo？」（同意しますか？しませんか？）と、何度問いかけても、「No！」（同意しません！）を繰り返す始末。しかも、自分では「同意する」と言っているつもりですから、笑顔を浮かべたままです。最後は、「同意するのか、しないのか、いったいどっちなんだ！」と、相手を怒らせてしまいました。取引が中止になったことは言うまでもありません。恥をかくより「Yes」「No」を避けよ「Yes」と「No」は基本中の基本単語ですが、使い方を間違えると意味が180度変わるので要注意なのです。基本単語をおろそかにすると、エリート氏のように大恥をかくはめになります。とはいえ、否定疑問文の答えは「Yes」と「No」が逆になる、と頭では理解していても、実際に使う時には「えっと、どっちだっけ？」と迷う人も多いでしょう。Don'tyouagreewithme？（同意しないのですか？）Yes,Ido. （いいえ、同意します）No,Idon't. （はい、同意しません）Wasn'theintheroom？ （彼は部屋にいなかったの？）Yes,hewas. （いいえ、部屋にいました）No,hewasn't （はい、部屋にいませんでした）日本語の「はい」と「いいえ」で考えると、ワナにはまってしまいます。英会話スクールでは、「質問文のNotを無視して回答せよ」とか、「答えが肯定の時はYes、否定の時はNoと覚えよ」と教えてくれます。もちろんその通りなのですが、会話の途中でいちいち文法ルールを思い出している余裕はありません。私はトラブルを避けるために、「Yes」「No」をできるだけ使わないようにしています。たとえば、「Yes」「No」の代わりに「Ofcourse」を使います。Don'tyouagreewithme？ （同意しないのですか？）Ofcourse,Ido. （もちろん、同意します）Ofcourse,Idon't. （もちろん、同意しません）やんわりと答えたい時は「Well」や「Ummm」を使うこともあります。Don'tyouagreewithme？ （同意しないのですか？）Well,Ido. （そうね、同意します）Ummm,Idon't. （う～ん、同意しません）「Yes」「No]を使わずに、「Iagree」「Idon'tagree」だけで答えてもOK。意味は十分に通じます。英会話スクールでは文法ルールにそって、「正しく」答える方法を教えてくれますが、文法にこだわるあまり、話すことをためらっては意味がありません！「正しい英語」よりも「伝わる英語」を目標に、シンプルな英語を会得していきましょう。（井津川倫子）今週のニュースな英語 ～マクドナルドが「end」したものは？～米マクドナルドが、1976年から41年にわたり継続してきたオリンピックのスポンサー契約を終了すると発表しました。ニュースを聞いて、「契約を終了する」という単語は何だったかな、と思っていたら「end」（終了する）が使われていました。McDonald'sendsOlympicssponsorshipdeal.（マクドナルド社がオリンピックスポンサー取引を終了した）「なんだ『end』でいいのか！」と拍子抜けしつつ、基本単語の重要性を再認識した次第です。米マクドナルドは、最高位スポンサーの一員として2020年の東京オリンピックまでの契約を残していましたが、期間半ばでの異例の撤退となりました。協賛料の高騰やテレビの視聴率の低下などが背景にあるとみられています。
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