「勧誘が強引すぎ！」「解約料がめちゃ高額」 スポーツジムのトラブルにご注意

少しでも不安のある契約は断固拒否しよう

   （2）悪質な業者から消費者を保護する制度として、契約から一定の期間内であれば契約を解除できる「クーリングオフ」がある。

   しかし、これは訪問販売やマルチ商法など「不意打ち性の強い販売方法」に適用される制度で、スポーツジムのように店舗内で交わした契約には原則として適用されない。だから契約は慎重に行なおう。少しでも不安があったり、納得がいかなかったりしたら、断固、勧誘を拒否しよう。

   （3）また、「予約が取れず利用できない」「当初あったプログラムがなくなった」などの利用に関して、内容が当初の予定と異なるため解約したいという相談も多い。

   特に、ダイエットを目的としたジムでは、「１か月に５キロはやせると勧誘され、指導どおりマシンでの筋トレや食事制限を行なったのに効果がなかった」「１か月で効果がなければ全額返金すると言われたのに、対応してもらえなかった」という相談がみられる。

   （4）こうしたトラブルを防ぐためには、契約前に、契約書面や規約を必ず読み、内容を細かく確認してから契約しよう。スポーツジムの契約では、施設の利用や予約方法、休会・退会の手続き、解約時の料金精算・支払い方法などは、契約書面や規約に記載されているのが一般的だ。トラブルの大半が、利用者が記載内容を認識していなかったために起こっている。契約の際には、ジムのスタッフに細かい点まで確認し、もし明記されていなければ、書面の提出を求めよう。

   （5）特に問題になりやすく、ぜひともチェックしたいのが解約時の条件だ。

   解約料に関するトラブルの背景には、契約者が「利用をやめれば料金は支払わなくてもよい」と勝手に思いこみ、想定していなかった請求をされて、相談につながるケースが多い。

   契約をする際には、「いつでも解約できるのか」「解約した場合の請求金額はいくらか」を契約書面や規約で確認すると同時に、スタッフに説明を求めることが大切だ。特に、キャンペーン期間中の入会金無料や月会費の割引を行っている契約では、その条件として、一定期間解約ができないことや、中途解約時に当初無料や割引されていた料金を請求される例が多いので注意しよう。

   （6）ジムに入会すると、会費以外にヨガマットやローションなどの器具・用品の購入を勧められたり、健康食品を定期購入させられたりする例も少なくない。

   必要ないと思ったら、断固拒否しよう。また、スタッフの対応が悪い、ルールを守らない会員に注意してくれない、などジムに対する相談もみられる。その場合は、ジムの管理会社に訴えよう。

（福田和郎）