ジーンズを主力商品にしている量販店で、ジーンズ離れが起きているという。ファッションの選択肢が多様化し、それに伴い、消費者の好みや志向も多彩となり、従来のジーンズ製品に頼ってばかりはいられなくなったものだ。チェーンの店の中には立地によって、店頭からジーンズを引っ込めてしまう店舗も出現した。ジーンズ退潮は10年前から指摘衣料品チェーン店を展開するジーンズメイトは2018年10月、東京・渋谷店を大幅にリニューアル。それまで売り上げが伸びていたアスレチック系や、レジャー系の商品が店内を占めるようディスプレーを変え、それまでの主役だったジーンズは2階の片隅に追いやられた。同社は17年2月にライザップグループの連結子会社になって改革が進められ、渋谷店のリニューアルはその一環。落ち目のジーンズは整理対象になったものだ。ジーンズメイトによると、渋谷店にはインバウンドと呼ばれる外国人の客が多く、このインバウンド客の間では同社がライセンス生産しているジャパンブランドのアウトドア用品などが人気。そこでリニューアルで思い切ってジーンズゼロ化に舵を切った。同社の東京・竹下通り店もインバウンド客が多いため、ジーンズはショッピングの対象としては関心を持たれず、店内には10%もないという。ジーンズの人気低落傾向は10年以上前から指摘されていて、メジャーなジーンズメーカーでつくる「日本ジーンズ協議会」のまとめでは、1999年に約7614万着だった生産量が2010年以降は約4600万着と4割も落ち込んでいる。その原因として指摘されているのは「ボトムス」の多様化。ジーンズメイトでも同じ見方をしており、ジーンズの低調もあって店舗数を減らしているマックハウスやライトオンも同様だ。ジーンズ統計に含まれない製品があるたしかに、チノパンやカーゴパンツ、ジョガーパンツや、果てはスウェットパンツと、以前に比べればボトムスは多様化している。しかし、ジーンズ全体が深刻な退潮傾向かといえばそうでもなさそう。街行く人々の装いから際立ってジーンズが減ったということもない。ジーンズメイトによれば、都内でも学生街や住宅地にある店舗ではジーンズの人気は変わらず高く、店内の30％以上を占めているという。渋谷店では一時はまったくジーンズを置かなくしたところ、復活要望の声が寄せられ再び扱うようになった。ジーンズ市場では近年、ユニクロなどSPAと呼ばれる企画から製造、小売りまでを一貫して取り扱うビジネスモデルのアパレルの台頭が目覚ましい。国内有名メーカーや世界的なメーカーから技術者らを採用し、高品質ながら低価格な製品を送り出している。ブランド製品の半額以下で買えることもあり、チェーン店のジーンズ販売がSPA製品に脅かされている可能性がある。先に引用した「日本ジーンズ協議会」の生産統計にはSPA企業の生産数は含まれておらず、そのため、ジーンズの実態がつかめないことから同協議会では2013年以降調査を実施していない。ジーンズ販売をウリに、社名や店名にもその名を組み込んだジーンズメイト。ジーンズをめぐる動向をしっかり観察して再建に努めてきたが、努力はしっかり業績に反映され2019年3月期決算は11年ぶりの最終黒字を計上。この8日に発表された20年3月期第1四半期（4～6月）決算でも2期連続の黒字化を達成した。
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