方向感なきドル円相場に早慶、國學大は慎重 FX大学対抗戦はいよいよ終盤

   ドル円相場は、1ドル＝107円台をうろうろ。方向感のない、はっきりしない展開が続いた。9月24 日は日本銀行の黒田東彦総裁が「追加緩和」に前向きな発言がったことなどから、107円台後半まで上昇。しかし、米国の経済指標の下振れやペロシ下院議長がトランプ大統領に対して正式な弾劾請求を発表するとの報道からドルが売られ、一時106円96銭まで下落した。とはいえ、米中貿易協議への期待感や、日米貿易協定の合意が発表されると勢いが加速して1ドル＝107 円台後半まで上昇。その後も108円手前まで伸びた。

   そんなドル円相場に、早稲田大学、慶応義塾大学、國學院大学は慎重な構えで、取引は見送り。明治大学と一橋大学も、それぞれ就職活動などのため、取引の時間がとれずにいた。

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  いよいよ終盤！ 嵐の前の静けさが……

長期で考え、大局を見失わない（早稲田大）

   9月27日（金）

   この大学対抗戦を始めて、もうすぐ1年である。結果は芳しくないものに終わりそうだが、最後までしっかりとこの連載を通して為替市場への理解を深めていきたい。

   さて、今週に入ってもいまだ米中通商交渉問題がドル円相場における重要なファクターとなっている。1週間を通しての相場観としては現在、前週末とほぼ同じ水準の1ドル＝107.9円ほどにあるが、週半ばには情勢不安から107.09円まで下落していた。

   ただ、今回のシャープな下落の原因は、米中間の問題のみに起因するものでないようだ。現在、米国ではトランプ大統領に対する弾劾調査問題が浮上しており、それによって米国側の方針が不安定になることを危惧した市場が今回の下落を招いたと予測できる。しかし、その後、トランプ米大統領がまた米中通商問題に対して中国からより多くのことを考えている、と早めの合意形成を目指していることをにおわせていたことが伝わり、市場は一転してドル高ムードとなった。

   また、米国の長期金利の上昇もドルにとっては追い風となっているようだ。現在、米中通商協議の進展への期待は高まっており、それが市場に反映されているが、しっかりと長期で考えて大局を見失わぬよう心がけたい。

   今週もトレードなし。総資産は変わらずだ。

前週からの損益　　　プラス・マイナスゼロ
9月27日現在　　　　　　　　　　5603円/p>

國學大、もっと追い詰めたいけど......（明治大学）

   多忙のため、今週はお休みします。

前週からの損益　　　プラス・マイナスゼロ
9月27日現在　　　　　　　　2万5138円