2021年 4月 11日 (日)

【日韓経済戦争】日本の半導体専門家が喝!「韓国は死ぬ気で国産化を図る覚悟があるのか!」ソウル講演が大反響

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ノーベル化学賞・吉野氏の研究中、旭化成は金を稼がなかった

   泉谷氏は「韓国の気持ちはよくわかる」というのだった。しかし、彼は日本の素材産業が強い理由を説明しながら、あちこちで韓国の国産化に対する批判的な見方を遠慮なく示した。まず彼が挙げた日本が素材に強い最初の理由は、100~300年になる日本の素材・部品・装備企業の歴史だった。

   たとえば、半導体リードフレーム素材分野で世界1位である住友金属鉱山は江戸時代中期の1590年に設立されてから420年も銅精錬と細工一筋にやってきた。また、半導体用多結晶シリコン分野の世界シェア30%で1位のトクヤマが設立されたのも1918年。日本には創業100年以上の企業だけで3万社に達すると強調した。日本の輸出規制品目であるフォトレジストを作るJSRは1957年設立、信越化学工業は1926年設立で、それぞれ60年と90年を超える歴史を持っている。

   中央日報がさらにこう続ける。

「彼が挙げた2番目の理由は、与えられた仕事を黙々と遂行する日本の和の精神だ。泉谷代表は『東レの炭素繊維がお金になり始めたのは投資して41年目から。企業は収益がなくても40年間粘り強く投資し、開発者は匠の精神で武装したままひとつの井戸だけ掘った』と語った。東レの炭素繊維は次世代航空機だけでなく自動車などに用途が拡大しており、いまや東レは最強者だ」
「彼はまた、今年ノーベル化学賞を受賞した旭化成の吉野彰名誉フェローのことも語った。吉野彰氏は1972年から47年間研究一筋だったが、旭化成が彼の研究で金を稼いだという話は聞いたことがないという」

   かといって、「日本企業は停滞している組織では絶対ない」と、泉谷氏は強調するのだった。中央日報が続ける。

「日清戦争当時に無線通信を提供する企業として出発した東芝の場合、144年の間に電話機、火力・水力発電、家電、ノートパソコン、メモリーへと事業を変えていき世界1位になった。東芝は15~20年単位で既存の主力事業と人材を捨て、新たな事業を探して全社的努力を注いで1位になった日本企業の革新事例の1つだと泉谷氏は話した」
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