2020年 9月 29日 (火)

アリババだけじゃない! 中国企業が続々とマスク支援 「御礼」の気持ち表す

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   新型コロナウイルスの「震源地」である中国の企業から、感染の拡大が止まらない日本に、マスクの支援が続々と寄せられている。

   新型コロナウイルスの感染拡大は、WHO(世界保健機構)が2020年3月11日に「パンデミック(世界的な大流行)」を宣言。世界的規模で拡大している。

   その一方、昨年12月末に中国・武漢で「原因不明の肺炎の発生」を発表していた中国は、ウイルスの「封じ込め」に成果がみられるようになってきたとされる。感染の中心が、中国から日本を含むアジア、欧米に移っており、ようやく「元気」を取り戻してきた中国企業が、感染者の支援に乗り出している。

  • 中国企業が続々と「マスク」支援に乗り出す(写真はイメージ)
    中国企業が続々と「マスク」支援に乗り出す(写真はイメージ)
  • 中国企業が続々と「マスク」支援に乗り出す(写真はイメージ)

ファーウェイ、OPPO、Trip.com ......

   中国のIT大手、アリババグループの創始者のジャック・マー氏は2020年3月16日、ツイッターにダンボールの山と飛行機の写真を投稿した。ダンボールの中身は「マスク」だ。マー会長はすでに日本に100万枚のマスクを寄贈しているが、米国にも100万枚を寄贈する。

   マスクは、新型コロナウイルスの感染が中国で拡大していた際に、日本が支援物資を送ったことへの返礼という。寄贈されたマスクは、各地の医療機関などに配布されている。

   スマホメーカーのOPPOも同日、中国版SNS「ウェイボー」で、新型コロナウイルスの感染拡大の被害が大きいドイツ、スペイン、フランス、イタリア、日本に、マスク各30万枚を寄付したことを明かした。

   18日には、オンライン旅行会社のTrip.comグループが、日本と韓国、カナダ、フランスなど世界10か国に、合計で100万枚のマスクを寄贈すると発表した。

   日本向けの10万枚は、これまでインバウンド誘致の戦略協定を結ぶ大阪観光局、北海道と北海道観光振興機構、横浜市、高知県、愛知県、大分県観光局の6つの地方自治体と観光局へ寄贈する。具体的な配布先や時期は、各自治体に一任する。

   Trip.comグループの共同設立者兼会長の梁建章(ジェームス・リャン)氏は、「世界の協調行動により、一刻も早い感染症の収束を迎えられることを心から願っています。私どもからの寄贈が、世界各地において、お役に立てれば幸いです」と、コメントしている。

   今回のマスクの寄贈は、2月に連携協定を結ぶ自治体・観光局から届いた「中国がんばれ!」の声援に対する御礼に対する気持ちと、日本の観光事業を応援する思いを込めているという。

   さらに、通信機器大手のファーウェイ(華為技術)は19日、50万枚のマスクを日本に寄贈することを明らかにした。第1弾として同日、20万枚を愛知県の二つの大学病院に提供。残りは今後、他の地域の医療機関などに寄贈される予定だ。

「(マスクの寄贈が)世界各地でお役に立てれば幸いです」と話すTrip.comグループの梁建章(ジェームス・リャン)会長
「(マスクの寄贈が)世界各地でお役に立てれば幸いです」と話すTrip.comグループの梁建章(ジェームス・リャン)会長
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