自転車屋から「世界」企業へと導いた手腕 故シマノ会長に学ぶ「聞く経営」（大関暁夫）

   アウトドアスポーツ・メーカー、シマノの島野喜三会長の訃報が届きました。シマノは、一般的には決して知名度が高い企業とは言えないかもしれません。その知名度があまり高くない理由は、全売り上げの約９割を海外で計上しているからなのかもしれません。同社は自転車販売関連を中心として、年間売上高3600億円超を誇る知る人ぞ知る業界の巨人「世界のシマノ」であり、業界唯一の東証一部上場企業でもあります。

   その会長の訃報が経済紙で大きく報じられた理由は、単に企業規模だけではありません。シマノの海外展開の礎を作ったのが故喜三会長であり、会長は一介の『自転車屋』を「世界シマノ」へと導いた日本屈指の名経営者なのです。喜三会長の死を悼みつつ、改めてその功績から学ぶべきものを探ってみます。

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  シマノの創業の精神は「和して、厳しく」（写真はイメージ）

国内がダメならば海外がある

   今でこそ日本でも競技やアウトドアツールの一つとして定着した自転車。古くは主婦のお買い物用や学生の通学手段としてのイメージが強かったのですが、シマノは古くからスポーツアイテムとして親しまれてきた世界の自転車のマーケットにいち早く着目し、不断の努力でその市場を長年リードしてきました。

   喜三氏はシマノの創業者、島野庄三郎の三男で、1921年の創業来が父と三兄弟が力を合わせて自転車製造業に携わってきました。喜三氏は、大学では経済学を学び、卒業後は自動車販売会社で営業修行の後、シマノに入社します。ちょうど父を継いだ長兄が社長時代の初期で、世間は路線バスの整備と自動二輪車の低価格化などで国内の自転車市場は閉塞状態にあり、同社は経営危機に瀕していました。

   「日本がダメなら海外がある」――。マーケットを求めてアメリカに飛び出したのが、三男の喜三氏でした。喜三氏は米国に立ち上げた販売会社の社長に就任するや、「世界への販路拡大にはアメリカの業界と専門店の情報が不可欠」と、自らの足で全米約6000店あまりの自転車専門店をまわり、特に情報収集に有益なアフターケアやクレーム処理に力を入れます。

   アフターケアや、ましてやクレーム処理などまだまだ日本では厄介者扱いされていた時代に、細かい販売店フォローを通じて海外向け販売の基礎を作り上げたのです。