テレビの寿命はあと10年だ！

2020.11.19 11:45

コロナ禍で激減したテレビのスポットCM収入

コロナ禍によって、民放キー局の2020年5月のスポットCM収入が、前年同期比でどう変わったかにふれている。TBS　59％台、テレビ朝日　58.7％、フジテレビ　57.5％、テレビ東京64.7％、（日本テレビは執筆時未発表）。

本書刊行後の11月12日、在京民放5社の2020年9月中間決算が出そろった。コロナ禍による広告減で売上高は5社とも大幅に減り、テレビ東京ホールディングス（HD）以外の4社が減益か赤字だった。

日本テレビHDは、売上高が前年同期比16.8％減の1774億円、純損益が56億円の赤字（前年同期は136億円の黒字）。フジ・メディアHDは売上高が22.0％減の2468億円、純利益が81.2％減の54億円。テレビ朝日HDとTBSHDも減収減益。テレ東は通販が好調で、純利益は2.7倍の10億円だった。

ステイホームでテレビを見る時間が圧倒的に増えたのに、テレビに広告を打たない会社が増えたのは、「視聴者がテレビの力を信じなくなったことの表れ」と、関口さんは見ている。視聴者からメディアシフトを迫られている状況だと考えている。

テレビの将来については悲観的だ。「生まれたときからユーチューブが当たり前」世代が、10年後にコンテンツをつくり、享受する中心世代になると、「テレビ？　見たことないし家にもない」という世代が中心になると見ている。

しかし、元テレビマンだけに、テレビへの愛は深い。志村けんさんが新型コロナに感染して亡くなったあと、各局で志村さんの生前のネタ、ドリフターズ時代のコントが追悼企画として放送され、大好評だった。あれこそがテレビしかできないことと、テレビのもつ資産の大きさを指摘している。

そのうえで、「残せないものをつくる行為は、もはや時代錯誤」「番組自体を経営資源に　コンテンツの2次展開、3次展開を」「系列局を生かした地方限定番組などユーチューブとの補完関係」など、さまざまな提言をしている。

テレビマンのコンテンツ制作力はすごいのに、テレビ局にマーケティング視点がないことが問題だとしている。

関口さんのポリシーは明快だ。「人が見て共感できないことをやってはいけない」。未来を示す羅針盤となるのは、「正直さ」「誠実さ」「コツコツ積み重ねる継続力」「協業」「シェア」......これまで見過ごされがちだったものに光が当たるという。そうしたメディアシフトが起こるとしたら、意外といい時代になるのではないか、と共感した。そのとき、テレビはどう対応し、変化するのか？

関口さんはこう締めくくっている。