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変異株の拡大が致命的な「第4波」になるか？

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   今回の「緊急事態宣言の2週間延長」方針、医療の専門家はどう見ているのだろうか――。専門家の多くが危機感を募らせるのは「変異株の拡大だ」。産経新聞（3月4日付）「変異株脅威、延長の一因　相次ぐ集団感染、第4波の恐れ」がこう伝える。

「政府が首都圏の宣言解除に慎重な姿勢を示す背景には、感染力が強い変異株の脅威がある。2月中旬から全国的な広がりが鮮明になり、クラスター発生も相次いでいる。変異株の確認は、3月2日時点で空港検疫を除き165件。福島から鹿児島までの17都府県に拡大した」

「新潟県では、保育園で英国型変異株のクラスターが発生。保育士や園児、その家族計34人に感染が広がり、うち23人から英国型が見つかった。県の担当者は『結果待ちも含め全員が変異株とみている。県外から持ち込まれ、広まった可能性が高い』と話す」

   こうした中、宣言が先行解除された神戸市で行われた変異株用PCR検査の結果が恐怖を与えている。産経新聞が続ける。

「2月中旬、感染者の約6割に当たる357件の検体を調べたところ、31件の英国型変異株を検出。検体数に占める割合は1月末に4.6％だったが、2月中旬に15･2％に増加した。2月19日以降は約半数に及ぶ可能性があるという。近い将来、従来株から変異株に流行の主体が移るというのが専門家の共通認識だ。国立国際医療研究センターの大曲貴夫国際感染症センター長は『変異株により新規陽性者数が再度増加する局面を確実に捉え、変異株の流行伝播を徹底的に封じ込めることが重要だ』と指摘する」

   東京医科大の濱田篤郎教授（渡航医学）も、産経新聞の取材にこう語った。

「変異株の感染者は全体としては少ないが、すでに全国的に流行している可能性がある。厚生労働省の2月26日の公表資料では、宣言解除の目安となる直近１週間の人口10万人当たりの新規感染者数が12県で前週より増加しており、変異株が関係しているかもしれない。特に関東や関西では変異株の動きに注意が必要だ」

と「第4波」の危険性を強調したのだった。

（福田和郎）