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週刊エコノミスト「米国経済を丸ごと買えるS&P500株価指数」

「週刊エコノミスト」2021年6月15日号

   このところ、株式投資特集が目立つ「週刊エコノミスト」だが、今週号（2021年6月15日号）でも「最強の投資戦略」を特集している。

   米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏は5月1日、「一般投資家ならば、個別株よりもS&P500株価指数へ投資したほうが賢明だ」と、呼びかけたという。

   S&P500株価指数とは、アップルなど米国を代表する500銘柄で構成する株価指数。2011年初からのパフォーマンスを円建てに換算すると約4.5倍にも上昇。日経平均株価の2.8倍、TOPIXの2.1倍が霞むほどだ。

   常に構成銘柄の新陳代謝を図るなど、その強さの秘密を解説している。びとうファイナンシャルサービスの尾藤峰男氏は「S&P500は、まさに米国経済を丸ごと買える世界最強の指数だ」と話している。

   個別銘柄では、これから狙える米国株8銘柄とコロナ禍でも強い、東洋合成工業、レノバなど日本株7銘柄に言及している。

   特集では、ネット証券各社の手数料やポイント付与などを比較。税制優遇制度、NISAとiDeCoのメリットを強調している。

   また、第一生命経済研究所主任エコノミストの桂畑誠治氏は今後、最重要となる指標は、米雇用と物価統計だと指摘している。米連邦準備制度理事会（FRB）がどこまでの物価上昇を許容するのかが今後の金融政策を左右する大きな焦点になる、としている。

   海外メディアの動向を紹介する「論壇・論調」に、東京五輪に批判的な欧州メディアの報道が取り上げられている。ドイツの日刊紙「ヴェルト」は、「先進国の中で日本ほどワクチンの予防接種が遅れている国はない。原因は日本の官僚主義と、予防接種に対する国民の懐疑的な姿勢がある。予防接種が高い国とは対照的に日本はパンデミック第4波を克服できていない。このような状態で五輪を開催できるのだろうか」と疑問を呈している。このほかのメディアも日本のコロナ「立ち往生」に失望感を表明している。（渡辺淳悦）