コロナ禍で何が変わったのか？ 先進的な人材育成システムが企業価値を左右する時代 寺田佳子さんに聞く（後編）

   コロナ禍で、「できるヒト」のイメージが変わりつつあります。これからの企業で活躍するのは、どのような人材なのか？ 企業はどのようにして、期待する人材を育成すればよいのか？
    これからの「できるヒト」を育てるための学びの手法を、日本イーラーニングコンソシアム理事でインストラクショナルデザイナーの寺田佳子（てらだ・よしこ）さんに聞きました。

• 

社員研修は「自ら学ぶ環境」を整える時代

   ＜【新連載】コロナ禍で何が変わったのか？ 求められるのは「社会の変化にスピーディに対応できる」学びの環境　寺田佳子さんに聞く（前編）＞の続きです。

――前回、社員研修の担当者の仕事は、社員に『教える』ことから、社員が『自ら学ぶ環境』を整えることにシフトするというお話がありました。それは世界的な潮流なのですか？

寺田佳子さん「そうですね。私自身も驚いたのですが、海外の人材育成関連の学会に参加したときに、大学関係者や企業の人事・人材育成担当者の他に、経営コンサルタントや投資家たちに出会うことがありました。何のために参加しているのか不思議に思って声をかけたところ、『もっともROI（投資対効果）の高い企業をいち早く見つけるためさ』というではありませんか。『はぁ？』と怪訝な顔をすると、こんな説明をしてくれました。
投資家にとって最も安全で有利な選択は、将来に渡って成長を続ける可能性、つまり持続可能性の高い企業を見つけて投資することです。たとえば、優れた製品やサービスを開発して世間の注目を集める企業はどうでしょうか。新製品の賞味期限が短く、より安価な類似製品が次々とマーケットに出てくるご時世です。大きな投資対効果が期待できるかといえば、首を傾げざるをえないでしょう。
では、優れた製品やサービスを創る人がいる企業はどうでしょうか。入社3年以内の離職率が３割を超える時代です。優れたものを創ることができる有望なクリエーターには、夢のようなオファーが殺到し、より条件のいい企業に転職することは、しごく日常的な現象です。ですから、今いる人材を当てにした投資が将来の成長を約束するかというと、やはり不安が大きいと言わざるを得ないわけです」

――なるほど、ではいったい何を基準に投資先を見つけるのですか？

寺田さん「そこなんです。優れた製品やサービスを創ることができる人材を『育てる仕組み』持っているかどうか、で判断するというのですね。つまり、その企業が持っている人材育成の環境とノウハウ、ハードとソフトの両面を兼ね備えた仕組みですね。そのシステムがしっかり構築されていて、企業の文化として根づいていれば、世の中の変化に応じて、スピーディに才能ある人材を育てることができるというわけです。こんなに確かで、将来性のある、投資の基準はないので、いろんな企業の人事部の発表をチェックしては詳細に分析しているというのです。言いかえれば、企業の人材育成システムが企業の未来の価値を決めている、とも言えるのです。
実際に、先進的な取り組みをしている企業では、研修教育だけではなく、パフォーマンス・サポート・システム（業務支援システム）やナレッジ・マネジメント・システム、タレント・マネジメントやエキスパート・システム（専門家や経験者と初心者をネットワークで結び、日常的に支援する仕組み）などを有機的に組み合わせた、統合的な人材育成システムを構築しています。また、常に新しいことを学び、新しいことに挑戦する、という文化も醸成されていますね」

アフターコロナに求められるヒトとは、カイシャとは

――変化が激しく、また未来が不確実な時代です。「学び続ける」というモチベーションが大切になってくるようですね。

寺田さん「VUCA（Volatility：変動性、Uncertainty：不確実性、Complexity：複雑性、Ambiguity：曖昧性）の影響は、今後ますます顕著になるでしょう。また、10年後に人間がしている仕事の半分は、現在はない仕事だとも言われます。このような時代には、不確実なことにも怖気づかずに挑戦できる人、むしろ好奇心を胸に前へ前へと進むことができる人、経験のない初めてのことでも『面白そうだ』と思える人が組織の力になります。
今までは、経験したことのない役目を与えられた時には、『Not my job thinking(この仕事は私の担当じゃない、という後ろ向きの思考)』が通用していたのが、これからは、『Now my job thinking(今からはこれが私の仕事だ、がんばろうという前向きな思考)』が求められるようなるのです」

――変化に柔軟に対応できる人、変化を楽しめる人を育てるには、何が必要なのでしょう。

寺田さん「『自ら学ぶ力』を育てることです。新しい挑戦をするときに、どんな知識や技術、あるいは態度が必要なのかを自ら分析して、学び、仕事に活かすことが、いつでもできるような環境を整えることです。その一つの方法が、ICTを活用したeラーニングの仕組みです。
今までのように、決まった時期に研修室に集めて講義をするのではなく、日常のいつでもどこでも、仕事をしながら必要なことが学べる環境は、やはりeラーニングでないと実現できないことです。単に動画を見たり、マニュアルを読んだりするのとは異なり、eラーニングのシステムを使用すると、理解度の自己チェックをして達成感を味わったり、個別のフィードバックによって学んだ事を活かす方法を模索することも可能になります。かつては、eラーニングのシステムを導入する、というと費用面も管理面も担当者には大きな負荷がかかったものですが、現在は違います。必要な期間、必要な学習コンテンツを自由に利用して、担当者は進捗や達成度をリアルタイムで把握できる、そんな環境が手軽に使えるようになりました。
まず、人材育成の担当者が、『新しい学びの仕組み』であるeラーニングシステムに好奇心を持ち、面白がって使ってみる、そうした『新しい経験から学ぶことを実践する』ことから学びのDXは始まると思います」

（聞き手 牛田肇）

▼前編は、こちらからも読めます。
コロナ禍で何が変わったのか？ 求められるのは「社会の変化にスピーディに対応できる」学びの環境　寺田佳子さんに聞く（前編）
https://www.j-cast.com/kaisha/2022/01/18428954.html

寺田　佳子（てらだ　よしこ）

インストラクショナルデザイナー
株式会社ジェイ・キャスト執行役員 eラーニング事業本部 本部長
日本eラーニングコンソシアム理事 / eLP（eラーニングプロフェッショナル）研修委員会委員長 / 熊本大学大学院教授システム学専攻非常勤講師 / 日本大学生産工学部創生デザイン学科非常勤講師。

ICTを活用した人材育成のコンサルティングの他、リーダーシップマネジメント、プレゼンテーションセミナーなどの講師として国内外で活躍。
『学ぶ気・やる気を育てる技術』（日本能率協会マネジメントセンター）他、著書・訳書多数。

ジェイ・キャストで提供しているeラーニングシステム「オール優」など、eラーニングコンサルティングも多数実施。