2022年の職場のバレンタイン事情...渡すべきか、どうか？ あるいは、期待できるか、どうなのか？ キャリアや就職・転職全般の研究や調査をおこなっている「Job総研」を運営するライボでは、社会人男女565人を対象とした「2022年バレンタイン実態調査」で、コロナ禍で変化するバレンタイン実態や、職場の義理チョコ事情を明らかにした。2022年2月7日の発表だ。女性回答者の84.6％「渡さない」まずはズバリ、「今年職場でバレンタインを渡すか」を聞いたところ、女性回答者全体の84.6％が「渡さない」と回答し、「渡す」は15.4％だった＝図表1参照。また、コロナ前後で比較したところ、コロナ前の2019年は42.6％が「渡した」だったのに対して、コロナ禍に入った2020年は「渡した」が23.1％で前年と比べてほぼ半減、さらに2021年は「渡した」が16.9％と、このところ減少傾向が続いている＝図表2参照。（図表1）今年職場でバレンタインを渡しますか（ライボJob総研作成）（図表2）過去職場でバレンタインを渡しましたか？（ライボJob総研作成）これに関連して、バレンタインに対する意識の変化を聞いた。その結果は、男女回答者全体の84.4％が「変わらない」、15.6％が「変わった」となった。これを見る限り、「変わった」は少数派ではあるものの、やはり新型コロナの感染拡大をきっかけにテレワークが導入され、少なからず職場でのコミュニケーションに影響を与えているようだ。こんな声があがっていた。（女性）・直接会うことが極端に減ったため、バレンタインをしないことが基本になった・コロナ禍で職場のバレンタイン文化が無くなって気が楽になった・人にあげると言うよりも自分へのご褒美という意味合いが強くなった（男性）・テレワーク主流になって貰える機会がなくなったので意識しなくなった・職場のメンバーと対面で合わないので「貰えるかも」という期待感がなくなった・仮に貰えたとしても衛生面が一層気になる時代なので市販品だと嬉しい職場の義理チョコ文化、反対？賛成？一方で、職場のバレンタインで渡すものについては、78.3％が「チョコレート」、17.4％が「チョコレート以外のスイーツ」、4.3％が「酒類」という結果に。バレンタインに使う予算では、最多が「500円～1000円」で56.5％と半数を超えている。ついで、「1000円～3000円」が17.4％、「500円以下」と「3000円以上」はどちらも13.0％だった。また、かねてから議論になりやすい、職場の義理チョコ文化についても聞いている。調査結果によると、職場で義理チョコを配ることについては、ネガティブな「反対」（33.3％）と「やや反対」（12.6％）で合計45.9％。それに対して、ポジティブな「賛成」（6.5％）と「やや賛成」（8.8％）で合計15.3％と、差が見られた。ちなみに、38.8％は「どちらでも良い」。男女別に見ると、「反対派の女性」は83.6％、「反対派の男性」は70.1％という結果も出た＝図表3参照。（図表3）職場の義理チョコ文化の賛否（ライボJob総研作成）この調査を受けて同社は、「コロナ禍でテレワークが普及し、職場で対面のコミュニケーション機会が激減したことで、バレンタインを渡す機会がなくなり、2020年から徐々に職場のバレンタインはなくなる傾向が見られ、コロナ禍前の2019年と比較すると激減していることがわかりました。また、『職場でのバレンタインがなくなり気が楽になった』や、『衛生面が気になる』などコロナ禍におけるバレンタインの存在価値について触れる意見も多数見られたことから、今後バレンタインの在り方そのものが変わっていく可能性が推測できる調査結果になりました」とコメントしている。なお、今回の調査は、男女20～69歳、1年以内～10年以上勤務している社会人（20人～1000人以上規模の会社に所属）を対象にインターネット調査をおこなった。サンプル数は565。
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