外資の戦略系コンサルティングファームの内定得るには？ 論理思考が決め手
最近、東大生の就職先として人気が高いのは、マッキンゼー・アンド・カンパニーなどの外資の戦略系コンサルティングファームだという。そうした学生への就職支援活動を行っている東大ケーススタディ研究会のノウハウを詰め込んだ本書「東大ケーススタディ研究会 伝説の『論理思考』講座」（東洋経済新報社）が、今売れている。具体的な例題を解きながら、「論理思考」を身につける内容だ。
「東大ケーススタディ研究会 伝説の『論理思考』講座」東大ケーススタディ研究会編、白木湊著（東洋経済新報社）
同研究会は、2008年から戦略系コンサルティングファーム志望者を中心に活動を開始。著者の白木湊さんは同会メンバーで、東京大学理学系研究科修了。2013年から外資系コンサルティングファームに勤務。2021年から日系コンサルティングファームのマネージャーを務める。大学生や新社会人を対象に「論理思考」に関する指導を行っており、直近4年間では学生の受講者の73％が外資系コンサルティングファームに内定するという実績を持つ。
具体的、多様なファクトを示すのが論理思考
「論理思考」とは、どのような思考を指すのだろうか。最初に論理思考が満たすべき条件を挙げている。それは、「具体的な事実（ファクト）によって、自分の意見の妥当性を補強できている」ということだ。
「フィットネスクラブの会費」を例に説明している。たとえば、「日本のフィットネスクラブの会費は高すぎる」という文章だけでは、単なる「個人的な感想」にとどまる。この文章が論理的であると認められるには、この文章を正しいとする「根拠」が必要だ。
日本とアメリカの平均的な会費を比較すると、論理的な意見に近づくが、それだけでは論理力は低いと指摘する。単純な平均だけでなく、「店舗サイズ別の平均」「店舗別の会費一覧」などの、より具体的なファクトを示すほうが、より論理的になる。
「論理的ではない思考」の典型的な特徴は、「ファクトとして示しているものが、ファクトではない」「ファクトの具体性が乏しい」「ファクトを示す範囲が狭い（ファクトが少ない）」という特徴がある、と説明する。
論理思考では、多様な視点から検討を行い、多くのファクトを提示する必要がある。一部のファクトだけを強調した意見は、「考えた本人には論理的に見えてしまう」が、「他人（客観的）から見た場合、論理的ではない」のだ。
つまり、示したファクトが「具体的（深い）」「多様（広い）」という2つの条件を満たすほど、より論理的と言える。
