女性進出が変える日本企業...ジェンダー後進国から脱却するには？

   経済の停滞にあえぐ日本はジェンダーギャップの大きい国である。世界経済フォーラムが発表する指数の2022年の順位は116位（146カ国中）。本書「男性中心企業の終焉」（文春新書）は、生き残りをかけて、働き方、価値観、組織を本気で変えようとする日本企業の奮闘ぶりを紹介している。

「男性中心企業の終焉」（浜田敬子著）文春新書

   著者の浜田敬子さんはジャーナリスト。朝日新聞記者、AERA編集長などを経て、前Business Insider Japan統括編集長。現在、「羽鳥慎一モーニングショー」などのコメンテーターを務める。

• 

ジェンダー後進国だから、日本は停滞

   「ジェンダー後進国だから、日本は停滞しているのではないか」。浜田さんは、そう指摘する。多様な人材が活躍する企業こそイノベーションが生まれ、成長していることは多くの研究で明らかになっている。

   他の先進国は、女性というこれまで眠っていた人材を活かすことで、成長の原動力につなげてきた。日本がジェンダーギャップ指数でズルズル後退しているのは、一向に変わらない日本に比べて、他の国の変化、進化が加速度的に進んでいるからだという。

   日本でジェンダーギャップが解消されないのはなぜか？　労働政策研究・研修機構の濱口桂一郎所長の「終身雇用や年功序列といった日本型雇用慣行の成功体験が大きかったからだ」という見解を紹介している。

   男子は基幹労働、女子は補助労働を原則として終身雇用制度が維持されてきた。これを変えるのは望ましくないと経営者側は考え、男女雇用機会均等法成立にも反対した。

   浜田さんは、もう1つの要因として、充実し過ぎた両立支援制度を挙げる。

   先進企業は優秀な女性を採用したいと、企業内保育所をつくったり、育休期間を延長したりするなど、両立支援制度を充実させた。育児のための短時間勤務制度も導入された。

   一見いいことに思えるが、その結果、女性はフルタイムの正社員という立場は死守したが、「マミートラック」という「キャリアを降りる」立場を余儀なくされたという。