今週は3誌とも「株」特集、仕込みの好機？ ダイヤモンド「強い株」、東洋経済「米国株＆日本株」、エコノミスト「長期で選ぶ米国株」を特集
「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
新NISAの7つのポイント
3月13日発売の「週刊ダイヤモンド」（2023年3月18日号）の特集は、「悪い金融商品に騙されない！ 強い株」。読者がわなにはまらないための投資術を伝授したうえで、国内外の「強い株」を大公開している。
投資信託には、「為替ヘッジあり」を選べる商品があるが、デメリットが多いと指摘している。「為替ヘッジは必要ない」という専門家が挙げる理由は2つある。1つは、ヘッジコストを支払ったうえで、通貨分散効果を打ち消してしまうこと。もう1つは、ヘッジコストでリターンが大幅に減ることだ。
以上のことから、為替ヘッジ付きの投資信託は、必要以上に円高を恐れる人を安心させるための金融商品であり、つかの間の安心を買うための「見えざるコスト」は、あまりに大きいと、まとめている。
2024年から生まれ変わるNISA制度。新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの枠を同時に利用できる。以下の7つのポイントをアドバイスしている。
1 今後5年、10年以内のライフイベントの棚卸しをする
2 つみたて投資枠では低コストのインデックス投信を積み立てる
3 非課税枠のフル活用を意識しつつも、リスクの取り過ぎに注意
4 iDeCo（個人型確定拠出年金）も活用する
5 成長投資枠では「使いながら増やす」ことも意識する
6 債権も組み入れたバランス型投信も検討する
7 高コスト投信や有名投信にだまされない
新NISAは恒久化されているので、焦る必要はないという。積み立てする商品は、現役世代であれば、1本で世界の株式に分散投資ができる「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス」に連動した全世界株式のインデックスファンドが王道だ。具体的には、信託報酬が低いeMAXIS Slim全世界株式などが候補になる。
成長投資枠では、個別株やアクティブファンドへの投資も可能だ。ただし、「ファンドマネジャーが有名だから」といった理由で、アクティブファンドを選ぶのは避けるべきだという。
日本株の成長株ランキングが興味深い。5年で業績を大きく伸ばした企業ランキングの首位は、ソフトウェア品質保証事業のSHIFT。上場来の株価上昇率は約16倍と、日本有数の「クオリティグロース株」として知られる。
上位勢には「DX（デジタルトランスフォーメーション）」「人手不足」「賃上げ」という3つのキーワードに関連する企業が多いと分析している。
過去5年の増収率が高く、今後も高成長が期待できそうなテンバガー（10倍株）候補の1位には機能性食品などの開発・販売のファーマーズ、2位には組織経営コンサルティングを手掛ける識学、3位には人材管理システムを展開するカオナビが入った。
まだ小型株で荒削りな分、相対的にリスクは高いが、こうした優良なスター候補をポートフォリオの一部に組み込むことは十分検討に値するだろう、と推奨している。
