ゲオHD社員の平均給与「41歳で500万円」だけど、実はもっと？ 気になる業績や株価もチェック！【よくわかる企業分析】
就職先や転職先、投資先を選ぶとき、会社の業績だけでなく従業員数や給与の増減も気になりませんか？
上場企業の財務諸表から社員の給与情報などをさぐる「のぞき見！ となりの会社」。今回取り上げるのは、メディアショップ「GEO」やリユースショップチェーンストア「2nd STREET」の運営を行うゲオグループの持株会社、ゲオホールディングス（ゲオHD）です。
1986年、愛知県豊田市にビデオレンタル店を開業。各地の企業を民事再生支援を通じて100％子会社化しながら事業規模を拡大してきました。2004年に東証一部（現プライム）への上場後もM&Aを繰り返し、2019年のおお蔵で主な買収は14社目となります。
コロナ禍で一時最終赤字も...直近では回復傾向
それではまず、ゲオHDの近年の業績の推移を見てみましょう。
ゲオHDの売上高はここ数期、右肩上がりに伸びています。2019年3月期こそ前期比減となっていますが、代わりに営業利益が急増し、営業利益率も5.4％に。最終利益も100億円を超えました。
翌期からも、売上高の増加が続きますが、営業利益は減少。2021年3月期には営業利益率が1.3％まで落ち込み、7.5億円の最終赤字に転落します。
この背景にはコロナ禍があり、DVD等映像レンタルは第1四半期に巣ごもり需要が発生したものの、通期では悪化し、業績不振店舗の減損損失を特別損失として計上しています。
2022年3月期は、下期以降の外出自粛ムード緩和に準じる形で業績が回復し、見事に増収増益を果たしました。
2023年3月期の業績予想は当初、売上高が前期比4.5％増の3500億円とわずかに増加するものの、営業利益は同14.4％減の70億円、最終利益も同36.5％減の38億円と見込んでいました。
ところが、第2四半期決算時に上方修正を発表し、営業利益を同22.3％増の100億円、最終利益を同3.9％減の57.5億円としています。
