日本の電機産業が凋落した5つの大罪とは？

   かつて世界一の強さを誇った日本の製造業。その代表格である電機産業に、もはやその面影はない。本書「日本の電機産業はなぜ凋落したのか」（集英社新書）は、父親がシャープの元副社長であり、自身はTDKに勤務した著者による、体験的考察である。

「日本の電機産業はなぜ凋落したのか」（桂幹著）集英社新書

   著者の桂幹さんは1986年、TDK入社。98年、TDKの米国子会社に出向し、2008年、事業撤退により出向解除。TDK帰任後退職。同年米・イメーション社に転職、11年、日本法人の常務取締役になるが、16年、事業撤退により退職した。

   自身が二度の事業撤退によるリストラを体験。また、父の影響で、シャープの盛衰にも詳しい。日本の電機産業が道を誤った5つの大罪を、多くのエピソードとともに叙述している。

• 

デジタル化の本質を見誤った日本メーカー

   第1の罪が、「誤認」の罪だ。デジタル化の本質を見誤り、高付加価値、高品質、高性能に逃げ込み、シンプルさや、使い勝手のよさ、買い求めやすさといったユーザーにとって大切な要素を軽視した。

   「画期的な簡易化」というデジタル化の本質に背を向けた企業が力を失っていくのは、半ば当然だった、と書いている。

   なぜ、デジタル化が凋落の大きな原因になったのか。

   1つは製品の均一化が進み、製品の優劣をつけづらくなったという。桂さんがかかわった記録メディアを例に説明している。アナログ時代の製品には、グレードという概念が存在した。カセットテープやビデオテープは、磁気テープの材料である磁性粉の特性の違いにより差別化を図っていた。

   ところが、デジタルのMDやCD-Rではユーザーに実感してもらうだけの性能による差別化ができなくなったのだ。製品の均一化が進み、価格競争が始まった。

   2つ目に韓国、台湾の企業の台頭を挙げている。90年代後半には、韓国が日本を抜いて半導体生産国のトップとなり、台湾企業は自社ブランドを持たないEMS（受託製造）により、アップルやデルなどアメリカのハイテク企業を後押しし、間接的に日本企業を苦しめた。

   日本企業が、高付加価値、高品質、高性能という「三高信仰」の罠にはまったのは、「安くてよいものを作れば必ず売れる」というアナログ時代のドグマ（教義）が、「よいものを作れば必ず売れる」に変わっただけ、と指摘する。

   その「モノづくり」への傾斜を支えたのは、製品開発のロードマップだったという。

   多くの企業でロードマップの実現自体が目的化し、新技術が市場で受け入れられるかどうかを吟味するのが疎かになったのだ。その代表例として、ブルーレイを挙げている。