AI（人工知能）が浮沈のカギに...米テック企業の未来
グーグル、アマゾン、フェイスブック（現メタ）、アップル、マイクロソフトといった米テック企業では、昨年から大規模なリストラが行われている。果たして「冬の時代」に突入したのだろうか。
本書「GAFAM＋テスラ 帝国の存亡」（翔泳社）は、それぞれの社に焦点を当てて現状を分析し、さらにテスラについても解説している。衰退の道をたどろうとしているのか、それとも新たな強固な帝国を築き上げようとしているのか。テック業界の未来が見えてくる。
「GAFAM＋テスラ 帝国の存亡」（田中道昭著）翔泳社
著者の田中道昭さんは、立教大学ビジネススクール（大学院ビジネスデザイン研究科）教授。専門は企業戦略、マーケティング戦略。三菱東京UFJ銀行、シティバンクなどを経て現職。著書に「GAFA×BATH」、「アマゾン銀行が誕生する日」などがある。
多くのテック企業はコロナ禍、リモートワークの影響で「コロナ特需」により売上を伸ばした。ところが、2023年にウイズコロナに移行し、その反動とも呼べる「コロナブーメラン」となって返ってきた。
GAFAMが軒並みレイオフを実施し、減益に。コロナ特需によって、多くのテック企業が過剰な設備投資を行い、従業員を増やしたが、その反動が表れたという。
本書では、GAFAMとテスラについて、それぞれ章を設け、各社がどの分野でどのように取り組んでいるか、その戦略を詳しく見ている。
チャットGPTが浸食しようとするグーグル検索
最初に登場するのが、グーグルだ。
検索サービスで知られるが、売上の8割近くを広告収入に依存している。検索エンジンで検索を行うと、検索結果とともに広告が表示される。この広告こそが、グーグルの大きな収入源のひとつになっている。
ところが、チャットGPTの出現によってこの分野が激変するかもしれない。
マイクロソフトが提供している検索サービスのビングは、23年2月にチャットGPTをビングに盛り込み、「新しいビング」としてサービスを開始した。これにより、グーグルの独擅場が犯されようとしている。
グーグルも23年3月、会話型AIサービス「バード」を一般公開。生成AIのプラットフォームを握ろうと、マイクロソフトとグーグルの覇権争いが始まったという。
広告依存のグーグルに対し、マイクロソフトはクラウドとオフィス製品という収益源を持つので、グーグルが劣勢にあることは明白、と著者の田中さんは見ている。既存サービスと生成AIをどう組み合わせてくるのかがポイントになりそうだ。
