教育投資の増加、企業規模で格差も
続いて、従業員への教育投資について質問した。その結果、2025年にリスキリングを含む従業員の教育訓練費に「1万円以上投資した」企業が83.5％と前年より4.3ポイント増加した。
従業員数で見ると、「301～1000名」は91.9％、「1001名以上」は90.5%と、ともに9割を超える一方、「3～50名」は63.2％にとどまった。企業規模により投資状況の差が見られた。
また、教育に関する年間の平均投資額は、全体で208.6万円と、前年から43.6万円伸びる結果が出た。ただし、企業規模別では差が大きく、従業員1001名以上では平均431.1万円と高水準だった。一方で、301～1000名は186.5万円、51～300名は111.1万円、3～50名は31.7万円と、企業規模による差が見られた。
マイナビは「技術革新が進み教育投資の重要性が注目されつつある中、教育に対する投資額の差が、採用や人材定着の課題感にも影響する可能性が考えられる」と指摘している。
最後に、アメリカで見られる、同一企業にとどまることで賃金が上がる「ビッグステイ」について、日本でも到来すると思うかを聞いた。すると、84.8％が「来ると思う」と回答した。内訳は、「今年1年以内に」が17.9％、「今後2～3年以内に」が34.1％、「今後4～5年以内に」が20.2％、「今後6～10年以内に」が7.3％、「今後10年以上先に」が5.3％だった。
調査は2025年12月17日～12月22日にインターネットで行われ、従業員数3名以上の企業において、直近（2025年1～12月）に中途採用業務を担当、「採用費用の管理・運用」に携わっている人事担当者。有効回答数は1500人。