「木くず」に大注目 上がる値段・下がるCO2

「地域の自立はエネルギーの自立から」

   あるセメント工場では半年で899トンのCO2削減になり、これをショッピングセンターを経営する企業が、330万円で買った。自力では削減できないからだという。いままた1039トンを売りに出しているが、すでに企業からオファーが来ているという。

   山形・最上町では、町が広い区域の間伐をまとめて引き受け、搬出コストを大幅に下げた上で、木質チップを燃料に、町立病院や福祉施設などの冷暖房、給湯を行っている。チップの値段はほぼ重油に近いという。来年には、中小企業が共同でエネルギー供給会社を立ち上げる予定だ。

   国谷裕子は、「地域の活性化にもなるのでは」という。

   熊崎名誉教授は、「地域の自立はエネルギーの自立からだ」と、オーストリアの寒村が木質チップから太陽光、風力発電と活性化した例を紹介した。「地域がまず知恵を絞ること。国がそれを助ける」と。

   バブルの頃は廃材はお荷物でしかなく、ニュースといえば不法投棄の話だった。それが新たな光を浴びている。また久々に見る地方の元気な姿に、つくづく知恵は無限だとの感を深くした。

ヤンヤン

   ＊NHKクローズアップ現代（2009年5月28日放送）